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家電産業と車産業の“交差点”

米家電見本市「CES」が開幕

2014年1月9日(木)

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 米家電協会(CEA)が主催する見本市「コンシューマー・エレクトロニクス・ショー(CES)」が7日(米国時間)、米ラスベガスで開幕した。ソニーやパナソニック、韓国サムスン電子などの家電メーカーや米インテルなどの半導体メーカーに加え、今年は自動車関連企業の参加が拡大し、出展企業数は過去最多の3200社以上、展示会場の延べ床面積は東京ドーム4個分の約18万6000平方メートルに達した。

7日に開幕したCES会場内のソニーブース

 パソコンや携帯電話などの情報機器に加え、自動車なども通信・インターネット技術を活用するようになり、家電と自動車の業種の垣根は崩れつつある。家電業界そのものはスマートフォンによる既存市場の侵食や単価の下落などに直面し、各社は収益の低下に苦しんでいるものの、世界最大規模のテクノロジーの祭典は、異業種を巻き込みながら、今年も拡大基調を維持した。

 では、米国の消費者は今年のCESのどこに注目しているのか。米アドビシステムズの集計によると、7日午前8時過ぎの段階でミニブログ「ツイッター」上で最も投稿数が多かったCES関連のキーワードは「ウルトラHD(4K)」だった。投稿数は2万8880件と、2番目に多かった「サムスン」(5999件)の約5倍に上り、テレビの大型化や高精細化に対する米国の消費者の関心の高さをうかがわせた。

 また、投稿数の上位5番目には「ウエアラブル技術」(2534件)が入った。米グーグルの眼鏡型端末「グーグルグラス」をはじめとする各種のウエアラブル端末は、米国の消費者の間でも広く認知されつつあるようだ。まずは消費者の関心の高い「4K」と「ウエアラブル」の2つのキーワードを軸に、それぞれの市場環境と、各社がCESで発表した新製品や新戦略を点検してみよう。

世界のテレビ市場は拡大傾向に

 独調査会社のGfKによると、2013年の世界のテレビ販売台数は前年比1%増の2億4300万台(見込み)と、2年ぶりに増加に転じたもようだ。同社は2014年の販売台数と同2%増の2億4700万台と予測しており、テレビ市場には薄明かりが差し始めている。

 テレビ市場において「世界的な現象」(CEAの産業分析担当ディレクター、スティーブ・コーニグ氏)と言われるのが、画面の大型化だ。先進国でも発展途上国でも消費者はより画面サイズの大きいテレビを求める傾向にあり、GfKは2010年前後まで30インチ台前半だった世界の液晶テレビの平均画面サイズは2014年には30インチ台後半に達すると予測する。

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「家電産業と車産業の“交差点”」の著者

白石 武志

白石 武志(しらいし・たけし)

日経ビジネス記者

日本経済新聞社編集局産業部(機械グループ)、京都支社、産業部(通信グループ、経営グループ)を経て、2011年から日経ビジネス編集部。現在は通信、半導体、家電業界などを担当する。

※このプロフィールは、著者が日経ビジネスオンラインに記事を最後に執筆した時点のものです。

佐伯 真也

佐伯 真也(さえき・しんや)

日経ビジネス記者

家電メーカーで約4年間勤務後、2007年6月に日経BP社に入社。専門誌・日経エレクトロニクスで、デジタル家電やディスプレーなどの最新技術動向を執筆。2013年1月から日経ビジネス記者。

※このプロフィールは、著者が日経ビジネスオンラインに記事を最後に執筆した時点のものです。

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