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音楽はゲームで奪われた時間を取り戻せるか

KKBOXのクリス・リンCEOに聞く

2014年4月14日(月)

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 IFPI(国際レコード産業連盟)は2014年3月18日、世界のデジタル音楽動向をまとめたリポートを発表した。これによれば、2013年の世界の音楽産業売上高は前年の156億ドルから3.9%減少して150億ドルと、微減という結果になった。

 だが、すべての国において音楽産業に逆風が吹いているわけではない。減少の最たる原因は日本における低迷だ。米国の音楽産業の売上高は前年比0.5%増の48億9000万ドル、欧州の音楽産業もまた前年比0.6%増の53億8000万ドルと増加しているが、日本だけは前年比16.7%減で30億1000万ドルと、大幅に売上高を減らしている。国別で見れば米国に次いで2番目に大きい音楽産業市場を持つ日本だが、今、岐路に立たされているのは確かだ。

 こうした中、欧米を中心に55カ国で音楽の定額制配信サービス「Spotify」を手掛けるフィンランド発のスポティファイが日本市場への上陸準備を進めている。日本ではKDDIが2010年年末に子会社化した台湾KKBOXが3年間にわたって定額制の音楽配信サービスを手掛けてきたが、定額制配信そのものが定着したとは言いがたい。

 スポティファイ参入で日本の音楽産業は活気づくのか、そもそも音楽産業に復活の兆しはあるのか。KKBOXのクリス・リンCEO(最高経営責任者)に話を聞いた。

KKBOXのクリス・リンCEO(最高経営責任者)。音楽は有料であるべきという堅い信念を持つ(撮影:的野弘路、以下同じ)

日本の音楽産業市場の規模縮小が続いている。

 我々、KKBOXはこの3年間、独立して運営してきた。当初こそKDDIの音楽配信サービス「LISMO unlimited」をサポートしてきたが、この3年で戦略も変わり、昨年6月から「KKBOX」ブランドに変更した。これは我々が世界を統一ブランドで攻めていくという決意の表れでもあるし、KDDIがそれを支持するという表れでもある。

 日本市場は世界で2番目に大きい音楽産業を持つにもかかわらず、門戸が閉ざされてきた市場だ。残された最後の大規模な市場に今、多くの企業が参入しようと試みている。日本の定額制音楽配信市場はそれだけ大きな潜在能力を持っていると言える。スポティファイもほかの企業も、ゲートが開くのを待っている状況だ。だが、間もなく扉は開かれるだろう。

 コーペレーション(協力)とコンペティション(競争)を掛け合わせた造語「コオペティション」で表されるが、我々はレコチョク、UURA(ウーラ)といった競合と一緒に手を組み、この市場を開拓しようとしている。

日本では音楽の定額制配信において出遅れたが、これはなぜか。

 他国は日本と比べてCDの売り上げが急速に落ちた。他国がもがいている中、日本のCD販売数の落ち込みは緩やかで、レーベル各社は自社のビジネスモデルを守ることに必死になっていた。だが、他国で起きたトレンドが今、日本にも押し寄せている。

 どれだけCD市場の再生を目指しても、CDの衰退そのものは不可逆的なトレンドだ。インターネットとモバイルテクノロジーの融合によって、音楽と競合するエンターテインメントがほかにたくさん登場しているからだ。

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「音楽はゲームで奪われた時間を取り戻せるか」の著者

原 隆

原 隆(はら・たかし)

日経コンピュータ記者

宮崎県出身。お酒が好きです。

※このプロフィールは、著者が日経ビジネスオンラインに記事を最後に執筆した時点のものです。

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