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車8社を結びつけた人材難

大学のエンジン研究てこ入れへ

2014年5月28日(水)

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 日本の自動車大手8社がエンジンの共同研究組合を設立した。クルマの心臓部であるエンジンでの協業の表向きの理由は欧州への対抗。だがその奥には、人材難という基幹産業を襲う課題が透けている。

自動車8社がエンジンを共同で研究する

 トヨタ自動車、日産自動車、ホンダ、スズキ…。日本の自動車大手の技術系幹部がそろい踏み、不慣れな表情でカメラのフラッシュを浴びていた。5月19日に都内で開かれた、記者会見での一幕だ。この日、国内の自動車8社と日本自動車研究所(JARI)はエンジンの基礎研究を共同で行う新しい団体「AICE(自動車用内燃機関技術研究組合)」を設立すると発表した。

 クルマの心臓部のエンジンでライバル同士が手を組む。その理由を大津啓司理事長(本田技術研究所・常務執行役員)は「欧州は産学官で共通課題に取り組む体制があるが、日本は整っていないから作ろうと考えた」と記者会見で語った。他にも「欧州に技術力で負けているとは思わないが、開発効率では遅れを取っている」と話すなど、会見では「欧州」という言葉が何度も出た。

 ディーゼルエンジンが最初の共同研究テーマの1つになっていることからも、先行する欧州企業への対抗という意識があるのは事実だろう。しかし「各社に共通する基礎的な課題を研究テーマに選んだ」(大津理事長)としても、自動車8社の中でも、マツダのようにディーゼルの重要性が大きい会社もあれば、そうでない会社もある。もう1つのテーマに掲げた「ガソリンエンジンの燃焼技術の高度化」についても、各社の現行の研究レベルは異なる。

 初年度の事業費が、経済産業省の補助金5億円を含めて10億円という点でも、この団体が日本の自動車メーカーの技術力向上に与える効果がどれほどあるのかは微妙だ。商品開発費が大半とはいえ、トヨタ単独でも年間の研究開発費は8000億円近くに達する。最終的な商品の競争力を高める必要があるならば、オールジャパンにこだわらず、最適な相手と個別にアライアンスを組むという手もある。現に、日産自動車は26日に発表した新型「スカイライン」に独ダイムラー製のエンジンを載せた。

 だが、この共同研究団体のスキームを見ると、本当の狙いが見えてくる。

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「車8社を結びつけた人材難」の著者

佐藤 浩実

佐藤 浩実(さとう・ひろみ)

日経ビジネス記者

日本経済新聞社で電機、機械、自動車を6年間取材。13年4月に日経ビジネスへ。引き続き製造業を担当。

※このプロフィールは、著者が日経ビジネスオンラインに記事を最後に執筆した時点のものです。

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