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ソニー、中国ゲーム市場参入の勝算

PS4はエレキ事業の救世主になるか

2014年6月5日(木)

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世界で700万台以上を売り上げた家庭用ゲーム機「プレイステーション4」

 「中国市場で成功を収めるのは難しいのではないか」。ソニーが中国で家庭用ゲーム機の製造・販売に乗り出すことに対し、国内外のゲーム関係者の多くはこう疑問を投げかける。 

 ソニーの中国ゲーム市場への参入は、合弁相手である上海東方明珠が5月26日に発表した。ソニーの中国法人と上海東方明珠が合弁会社を2社設立し、家庭用ゲーム機「プレイステーション」および対応ゲームソフトの製造・販売をそれぞれ手掛けていく。

約14年ぶりに解禁

 2000年以降、中国では家庭用ゲーム機の製造・販売が規制されてきた。今年1月、経済特区である「中国(上海)自由貿易試験区」で家庭用ゲーム機の製造・販売が解禁されたことを受けて大手各社が参入。中国電機大手の華為技術とTCL集団はひと足早く発売に踏み切ったほか、米マイクロソフトも今年9月に最新の家庭用ゲーム機「XBox One」を投入する計画だ。

 現時点でソニーは、中国市場での投入時期やゲーム機やゲームソフトの種類などを明らかにしていない。競合のマイクロソフトが最新ゲーム機を投入することから「SCEも最新ゲーム機『プレイステーション(PS)4』を発売する可能性が高い」(国内のゲーム関連アナリスト)。

 アジア地域を担当するソニー・コンピュータエンタテインメントジャパンアジア(SCEJA)の河野弘プレジデントは今年2月、本誌の取材に対し「中国のマーケットは非常に重要であり、できる限り迅速に対応していく」と話していた。競合からはやや遅れたものの、市場参入に向けた第一歩を踏み出したと言える。

 約14年ぶりの解禁を受けて、盛り上がりを見せる中国のゲーム市場。だが、関係者の多くが冒頭のような疑問を投げかけるのは、中国市場ならではの課題が山積しているからに他ならない。

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「ソニー、中国ゲーム市場参入の勝算」の著者

佐伯 真也

佐伯 真也(さえき・しんや)

日経ビジネス記者

家電メーカーで約4年間勤務後、2007年6月に日経BP社に入社。専門誌・日経エレクトロニクスで、デジタル家電やディスプレーなどの最新技術動向を執筆。2013年1月から日経ビジネス記者。

※このプロフィールは、著者が日経ビジネスオンラインに記事を最後に執筆した時点のものです。

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