• BPnet
  • ビジネス
  • IT
  • テクノロジー
  • 医療
  • 建設・不動産
  • TRENDY
  • WOMAN
  • ショッピング
  • 転職
  • ナショジオ
  • 日経電子版

農業、ビッグデータ活用で進化

2014年8月18日(月)

  • TalknoteTalknote
  • チャットワークチャットワーク
  • Facebook messengerFacebook messenger
  • PocketPocket
  • YammerYammer

※ 灰色文字になっているものは会員限定機能となります

無料会員登録

close

ビッグデータを活用し、農業生産の効率化をはかる動きが広がっている。愛媛県ではIT(情報技術)企業と農家が連携し、1キロ四方とピンポイントで72時間先の気象を予測、スマートフォン(スマホ)で随時確認できるシステムの開発が進む。トヨタ自動車も農作業の進捗状況や作業実績などをクラウド上のデータベースに蓄積し、パソコンやスマホで確認・入力できる生産管理システムを開発した。農業は担い手の不足や高齢化など様々な問題を抱えるが、生産性を高めて魅力度の向上につなげたい考えだ。

 7月下旬、愛媛県。ミカンや野菜などを栽培する野本農園(松山市)とミカン農家の磯崎農園(八幡浜市)に、温度や湿度などを観測する機器(フィールドセンサー)が設置された。今後、数カ月かけて気象データを集め、事前に予測したデータと比較。気象予測システムの開発に役立てる。スマホ画面で見られる試作版を今年11月に完成させ、2015年度の実用化を目指す。

 気象庁の天気分布予報では、日本全国を一辺20キロの正方形のマス目に分けて、天気や気温の予報を1日3回発表することが多い。だが最近は20キロ四方より狭い地域で集中豪雨が発生するなど、急激に気象が変化することも多い。農産物への被害を抑え、収穫量を増やしたい農家にとって、より狭い地域での詳しい気象データを得ることが急務となっている。

 このシステム開発のプロジェクト「坂の上のクラウドコンソーシアム」では、NTTデータグループの気象情報サービス会社、ハレックス(東京・品川)がデータ提供の形で参加する。気象庁の予報や、アメダス(地域気象観測システム)などのデータを加味して1キロ四方の気象状況を30分ごと、1日48回スマホに提供。短時間で気温が急激に変化した際のアラート機能なども付ける。露地栽培での気象リスクを回避し、生産コストの引き下げにつなげる。

 愛媛県は他の都道府県に比べて起伏が大きい農地が多く、地域ごとの詳細な気象予測データが必要となっている。ハレックスによると、愛媛県では気象の悪化による農作物への被害額が年間13億円(過去20年間の平均)に上る。気象予測システムの導入を通じて「被害額をまずは1割減らし、将来は半分程度に抑えたい」(越智正昭社長)考えだ。ハレックスとともにプロジェクトに参加するシステム開発会社、コンピューターシステム(松山市)の担当者は「愛媛県の気象状況を地域ごとに予測できるシステムを開発すれば、全国の農地に応用できる」と期待する。

コメント0

「ニュースを斬る」のバックナンバー

一覧

「農業、ビッグデータ活用で進化」の著者

須永 太一朗

須永 太一朗(すなが・たいちろう)

日本経済新聞証券部

2003年一橋大学社会学部卒業、日本経済新聞社に入社。西部支社(福岡)で警察、企業、県政を順に担当。その後は主に証券部で日本株相場を取材。14年3月、日経ビジネス記者に。17年4月、日本経済新聞証券部。

※このプロフィールは、著者が日経ビジネスオンラインに記事を最後に執筆した時点のものです。

日経ビジネスオンラインのトップページへ

記事のレビュー・コメント投稿機能は会員の方のみご利用いただけます

レビューを投稿する

この記事は参考になりましたか?
この記事をお薦めしますか?
読者レビューを見る

コメントを書く

コメント入力

コメント(0件)

ビジネストレンド

ビジネストレンド一覧

閉じる

いいねして最新記事をチェック

閉じる

日経ビジネスオンライン

広告をスキップ

名言~日経ビジネス語録

企業や官公庁の幹部のメールボックスの内容が、まるごと数十万〜数百万円で売られている事例もある。

名和 利男 サイバーディフェンス研究所上級分析官