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ネット授業は教師の職を奪うのか?

教育ITベンチャー、米ユーデミー社長に聞く

2014年9月8日(月)

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 教育ITベンチャーの米ユーデミーは、オンライン学習のコンテンツプラットフォーム(PF)運営を手掛ける。同PF上では、様々な分野で知識や技能を持つ人が誰でも教師になることができ、自分のネット講座をユーデミーのPFに開設可能。ネット経由で授業を提供し、授業料の一部をユーデミーに支払う仕組みだ。現在、ユーデミーのPFでは、経営やマーケティング、新技術など仕事に関連する授業から、スポーツや写真撮影など趣味に近いものまで、幅広い分野の教育コンテンツがそろい、利用者が急拡大しているという。ユーデミーのデニス・ヤン社長に、ネット授業の進化が、教育現場や教育産業にどのような影響を及ぼすのか聞いた。

(聞き手は日経ビジネス記者 宗像誠之)

ユーデミーのサービス利用者が増えている背景をどう分析するか。

ユーデミーのデニス・ヤン社長(写真:的野 弘路、以下同)

ヤン:今の教育制度や、教育産業が、世の中の変化のペースに追い付いていないことが一つの理由だと思う。

 一例だが、現在の小学生の65%は将来、現在は存在しないような新しい仕事や職業に就くと言われている。技術や市場の変化のスピードが速くなっているため今までにない職種などが次々と生まれ、従来の教育や学習の仕組みでは、このような新しいことを学べない。

 学生だけでなく、社会人になったあとの学習でも同様。日々、新しい技術や知識を身に着けないと、仕事が立ち行かなくなる。

 例えば、ある企業のマーケティング部門に勤めているとする。10年前に大学で最新のマーケティング論などを学んで卒業したとしても、現在は当時の知識や手法だけではマーケティングができなくなっている。

 この間、フェイスブックやツイッターなどの新しいネットサービスが登場し、スマートフォンという新しい情報端末が生まれた。これら新しいメディアやツールの仕組み、これらを使ってどのようなマーケティングが展開できるのか、プロとして雇用してもらい続けるには、こうしたことを新たに学ばなくてはならない。

 ただ、新しい分野だと、教えてくれる人が少ない。そのため、我々がPFで提供するような教育サービスが重要になる。教えられる人と教わりたい人を、低コストでマッチングさせることが可能だ。

 ブロードバンドやモバイル端末が広く普及し、教育コンテンツの映像を配信するコストがかなり下がっているとうい面も大きい。

資格より、何ができるのかが重要

日本と米国では、ネット授業サービスの利用に違いはあるか。

ヤン:全般的に日本人は、公式な資格を取得できる学習なのかどうか、いうことにすごく興味があるようだ。それを学ぶことで、何らかの認定を受けられるのかが、学びの大きな動機づけになっている。

 一方で米国人は、何かを学び、これを仕事や生活にうまく活用できるかどうかが重要と考える傾向がある。それを学習することで、正式な認定や証書をもらって満足する傾向は小さい。

 現在では、どんな資格を持っているかどうかよりも、どのような仕事ができる能力を持っているのかという点が重要。世界的に見て、そのような考え方が一般的になってきているので、日本も徐々に、そのような方向に向かうのではないか。

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「ネット授業は教師の職を奪うのか?」の著者

宗像 誠之

宗像 誠之(むなかた・せいじ)

日経ビジネス記者

日経コミュニケーション、日本経済新聞社産業部、日経コンピュータを経て、2013年1月から日経ビジネス記者。

※このプロフィールは、著者が日経ビジネスオンラインに記事を最後に執筆した時点のものです。

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