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大衆薬ネット販売に新手法

試供品の配布で“うまみ”を得るマツキヨ

2014年10月30日(木)

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大衆薬メーカーが薬局を通じて配布している試供品の例。複数回服用できるものもある(写真:スタジオキャスパー)

 処方箋がなくてもドラッグストアなどで購入できる大衆薬の試供品を配布する──。

 このほどこんな新手のサービスが登場した。調査会社のインテージが始めた「MedTrial(メディトライアル)」だ。

 NTTドコモの携帯電話などのユーザーに、胃腸薬や便秘薬などの大衆薬の試供品を配布し、使用後のアンケート結果を大衆薬メーカーにフィードバックするという。

 対象は、ドコモプレミアクラブ会員のうち、ドコモ・インサイトマーケティングが管理する各種調査への回答を承諾した300万人となる。 メディトライアル専用のウェブサイトで「便秘がある」「胃もたれがある」といった身体の異常の有無をアンケートで回答してもらう。

 そして試供品の送付に同意した人に対して、異常に相当する症状の薬を特定のドラッグストアから宅配便で送る。薬を服用できない妊娠中や授乳中といった人は、対象から除かれる。試供品を使った人は、後日に使用感などを回答する。

 このサービスが考案された背景には、大衆薬市場の伸び悩みがある。矢野経済研究所によれば、2013年の市場規模は、出荷額ベースで7930億円と前年の7900億円から0.4%の増加にとどまった。今後は徐々に縮小し、2017年は7740億円まで下がると予想されている。大衆薬を購入するよりも、医療機関を受診する人が増えていることが最大の原因だ。

 大衆薬メーカーは、新製品や看板商品は優先的にテレビコマーシャルなどで宣伝するが、「発売から年数が経過した製品はどうしても手薄になる」。

 また、今年6月の改正薬事法の施行によって、大衆薬のインターネット販売が解禁されたが、大衆薬メーカー大手の関係者は「市場を拡大できるほどには伸びていない」と口をそろえる。

 そうした中、大衆薬メーカーは製品の販売促進につながる次の手を模索している。メディトライアルを考え出したインテージヘルスケア事業本部の時田悟副本部長は、「販促のためには、必要な人にまず試してもらって効果を実感してもらうことだと考えているメーカーは多い。それを実現した仕組みとなっている」と話す。

 大衆薬の試供品の配布は、実店舗を持つドラッグストアや薬局でのみ認められている。店舗を持たない大衆薬メーカーは配布できないため、これまでは薬局やドラッグストアを通じて配布していた。1回から数回分が包装されたものもあれば、小売りの店舗が袋詰めするものなど様々だ。

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「大衆薬ネット販売に新手法」の著者

河野 紀子

河野 紀子(こうの・のりこ)

日経ビジネス記者

日経メディカル、日経ドラッグインフォメーション編集を経て、2014年5月から日経ビジネス記者。流通業界(ドラッグストア、食品、外食など)を中心に取材を行う。

※このプロフィールは、著者が日経ビジネスオンラインに記事を最後に執筆した時点のものです。

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