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シャープ赤字、液晶なぜ消耗戦

2015年2月4日(水)

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決算発表会に登壇したシャープの高橋興三社長

「経営を預かる者として結果を真摯に受け止めている。業績回復に向けて不退転の決意で臨んでいく」

 シャープは3日、2015年3月期の連結最終損益が300億円の赤字(前期は115億円の黒字)になる見通しだと発表した。300億円の黒字を見込んだ従来予想から一転、2期ぶりの赤字となる。決算会見に登壇したシャープの高橋興三社長は、就任2年目での赤字転落の責任をこう口にした。

 2015年3月期は、営業利益が従来予想から半減となる500億円にとどまる見通し。主力の液晶事業は競争が激化したことで採算が悪化、黒字は確保するものの営業利益を前回予想から150億円減の400億円に下方修正した。テレビの販売不振にあえぐデジタル情報家電事業(通信を除く)は120億円の赤字、急速な円安進行への対応が遅れたエネルギーソリューション(太陽電池)事業も50億円の赤字と、ビジネスソリューション(複写機)や通信などを除く大半の部門で業績見通しを引き下げた。

 業績悪化を受け、シャープは2016年3月期までの3カ年を想定していた中期経営計画を見直す。今年5月に2016年3月期以降の新たな計画を公表する予定。テレビや太陽電池事業では、「従来の取り組みでは事業成長が難しくなった」(高橋社長)と判断、抜本的な構造改革に取り組む。2月以降は、取締役の報酬を最大55%削減する。

「国の資金で安売り許せない」

 一時は回復軌道に乗ったかに見えたシャープの業績に急ブレーキがかかったのは、屋台骨を支えてきた液晶事業の採算悪化が大きい。小米(シャオミ)などの中国顧客を開拓し、2014年4~9月期まではスマートフォン(スマホ)など向けの中小型液晶パネルが好調に推移してきたが、昨年終盤から風向きが一変した。当初は亀山第2工場の中小型液晶パネル比率を下期に5割まで高める計画だったが、2014年10~12月期は「35%にとどまった」(高橋社長)。円安やコスト削減で何とか収益は維持するものの、販売を巡る環境は一気に苦しくなった。

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「シャープ赤字、液晶なぜ消耗戦」の著者

田中 深一郎

田中 深一郎(たなか・しんいちろう)

日経ビジネス記者

日経新聞科学技術部、証券部を経て、2012年4月より日経ビジネス記者。

※このプロフィールは、著者が日経ビジネスオンラインに記事を最後に執筆した時点のものです。

佐伯 真也

佐伯 真也(さえき・しんや)

日経ビジネス記者

家電メーカーで約4年間勤務後、2007年6月に日経BP社に入社。日経エレクトロニクス、日経ビジネス編集部を経て、15年4月から日本経済新聞社証券部へ出向。17年4月に日経ビジネス編集部に復帰。

※このプロフィールは、著者が日経ビジネスオンラインに記事を最後に執筆した時点のものです。

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