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スカイマーク、再建計画のカギ握る“ミニスカ飛行機”

使い勝手の悪い中型機A330は再び飛ぶのか

2015年2月25日(水)

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 あの“ミニスカ飛行機”を覚えているだろうか。

 民事再生手続き中の国内3位の航空会社スカイマーク。西久保愼一前社長は拡大戦略の一貫として、昨年6月以降、羽田~福岡線や羽田~札幌線に、欧州航空機メーカーエアバスの中型機A330を導入した。就航前に打ち出したキャンペーン用のミニスカート制服が大きな話題を呼んだ。

就航前の発表会では、ミニスカートの制服を着用した客室乗務員が、西久保愼一前社長を囲んで記念撮影も(撮影:Aviation Wire、ほかも同じ)

 同社の攻めの象徴でもあったこのA330の扱いが、2月23日に締め切られたスカイマーク再建のスポンサー募集でも大きな焦点となっている。投資ファンドのインテグラルとともに、スカイマークを支援する共同スポンサーとして名乗りを上げた航空会社は、国内最大手のANAホールディングスと、アジア最大のLCC(格安航空会社)のエアアジアだ。一部では、米デルタ航空や米アメリカン航空の名前も取り沙汰されている。

 A330がスカイマークを破綻に追い込んだ真因であることは、これまで日経ビジネスオンラインで何度も説明してきた(「スカイマークの首を締めた戦略機材」「スカイマーク危機の真因は?」「スカイマークはどこで道を誤ったのか」)。

 「A330がなくなって、(従来運航してきた小型機の)ボーイング737だけになれば、十分にやっていける」

 破綻後、スカイマークの井手隆司会長は、再建に向けた道筋をこう説明した。事実、スカイマークが過去最高益を叩き出した2012年3月期の単独決算を見ると、小型機のボーイング737だけを26機運航し、売上高802億円、営業利益152億円、営業利益率に至っては実に19%を記録していた。

 当時と同じビジネスモデルに戻れば確実に再建できる。スカイマーク首脳陣はそう考えたのだろう。だが、ここで悩ましいのが中型機A330の存在だ。

 「あの中途半端な飛行機を残して、どんな再建プランを立てるのか。仮にA330がなければ再建は一気に容易になるはずだが…」。破綻後、ある国内中堅航空会社の幹部はこう打ち明けた。それは、航空関係者の間では共通認識となっている。背景には、スカイマークが導入したA330には、特有の使い勝手の悪さがあるからだ。

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「スカイマーク、再建計画のカギ握る“ミニスカ飛行機”」の著者

日野 なおみ

日野 なおみ(ひの・なおみ)

日経ビジネスクロスメディア編集長

月刊誌「日経トレンディ」を経て、2011年から「日経ビジネス」記者。航空・運輸業界や小売業界などを担当。2017年4月から現職。

※このプロフィールは、著者が日経ビジネスオンラインに記事を最後に執筆した時点のものです。

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