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大塚家具、問われる上場の意義

2015年3月9日(月)

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経営方針の対立から創業者一族の主導権争いが続く大塚家具。父と娘が独自の取締役選任に向け、多数派工作を繰り広げる事態に発展した。しかし収益や企業統治の立て直しは双方とも描けぬまま。上場の意義が問われている。

 経営方針の対立から創業者一族の内紛が続く大塚家具。1月に社長を解任された大塚勝久会長は現社長の実娘、大塚久美子氏について「娘を社長にしたのが間違いだった」と述べた。3月27日の定時株主総会で自身など10人を取締役候補とする株主提案を提出。提案を成立させるために委任状争奪戦(プロキシーファイト)に乗り出す。

 勝久会長に応戦するかのように久美子社長も2月26日、中期経営計画を当初の予定より前倒しで発表。「勝久会長の演出に社員が巻き込まれている」「創業者がいなくても成長できる組織にスムーズに変えたい」と訴えた。

経営は保守か、革新か
●創業家父娘の主張
(写真=2点:時事)

 創業87年の老舗で何が起きているのか。父娘の主導権争いに目を奪われがちだが、問題の本質は顧客本位の経営を怠り、企業統治(コーポレートガバナンス)もおろそかにしてきた企業体質に負うところが大きい。上場の意義を問われかねない局面だ。

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「大塚家具、問われる上場の意義」の著者

清水 崇史

清水 崇史(しみず・たかし)

日経ビジネス記者

98年早稲田大学大学院修了、通信社を経て日本経済新聞社に入社。証券部で機械・プラント、海運・空運などを中心に取材。2013年4月から日経BP社に出向。総合商社、金融マーケットを担当。

※このプロフィールは、著者が日経ビジネスオンラインに記事を最後に執筆した時点のものです。

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