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ワールド大量退店が変える商業施設の未来図

百貨店、ショッピングセンターの業態が変わる?

2015年5月27日(水)

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アパレル大手は大きな岐路に直面している(写真はイメージ)

 5月、アパレル大手のワールドは、不採算のブランドや店舗の撤退を発表した。現在、約90あるブランドのうち10~15ブランドを廃止し、約2800ある店舗のうち400~500店を今年度中に閉鎖する。

 同社が5月に発表した2015年3月期の通期連結決算によると、売上高は2985億円で前年同期比3.5%減、営業利益は53億円で同43.4%減。苦戦が続くアパレル事業を立て直すべく、この4月にトップに就いた上山健二社長が、大規模なビジネスモデルの再構築に乗り出す。

今年4月にワールドの社長に就いた上山健二氏

 ワールドは、売上高が年100億円を上回るメガブランドも多く保有する。例えば、百貨店向けの婦人ブランド「UNTITLED(アンタイトル)」の売上高は約220億円。同じく百貨店向けの紳士ブランド「タケオキクチ」の売上高は約141億円。このほか、ショッピングセンター(SC)やファッションビルなどに入る「HUSHUSH(ハッシュアッシュ)」は約147億円、「インデックス」は約105億円など、百貨店や商業施設でよく見るブランドも多い。

 またアパレル各社の中でも、百貨店を主要販路とする他のアパレル大手と異なり、いち早く郊外SC向けのブランドを開発。2000年ごろから、イオンモールなどのSCに出店し、ブランド複合型の大型店舗や生活雑貨などを扱うライフスタイル型の店舗なども展開してきた。

 「かつてはSCへの大量出店を繰り返し、かなり業績は良かった。数年前までは、イオンモールを中心に、店を出せば売れるという状況が続いた」。2014年まで、同社の主要ブランドを手がけていた中堅社員はこう振り返る。ワールド広報も、2000年代は「出店を前提として成長を続けてきた」と語る。

 だが、2008年のリーマンショック以降、その成長が鈍化する。

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「ワールド大量退店が変える商業施設の未来図」の著者

日野 なおみ

日野 なおみ(ひの・なおみ)

日経ビジネスクロスメディア編集長

月刊誌「日経トレンディ」を経て、2011年から「日経ビジネス」記者。航空・運輸業界や小売業界などを担当。2017年4月から現職。

※このプロフィールは、著者が日経ビジネスオンラインに記事を最後に執筆した時点のものです。

中 尚子

中 尚子(なか・しょうこ)

日経ビジネス記者

日本経済新聞入社後、証券部で食品やガラス、タイヤ、日用品などを担当。財務や法務、株式市場について取材してきた。2013年4月から日経ビジネス記者に。

※このプロフィールは、著者が日経ビジネスオンラインに記事を最後に執筆した時点のものです。

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名和 利男 サイバーディフェンス研究所上級分析官