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「ソニーの4Kテレビ、他社より15%高くても売れる」

ソニービジュアルプロダクツ・高木一郎社長に聞く

2015年6月3日(水)

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11年ぶりに通期黒字となったソニーのテレビ事業。昨年7月、テレビ事業が「ソニービジュアルプロダクツ」として分社され、意思決定の迅速化や徹底したコスト削減効果が出た形だ。ただ、主力とする4Kテレビ市場は値崩れが激しく、今後も厳しい市場環境が続く。一時的な黒字ではなく持続的に黒字基調を維持できるかどうか。4月からソニービジュアルプロダクツの社長に就任した高木一郎氏が、日経ビジネスなどの取材に応じ、今後の経営方針などを語った。社内で「コストカッターの管理屋」との定評がある高木氏の手腕を発揮できるか。

為替の変動により値上げをするなど、テレビの高付加価値路線を強化している。

ソニービジュアルプロダクツの高木一郎・社長

高木:ソニーは4Kテレビの製品ラインナップを「プレミアムライン」と呼ばれる領域に寄せており、この領域ではソニーの製品が他社と差異化でき、そこに付加価値を見いだしてもらえている。実際、為替の問題で多少の値上げがあっても、ソニーの製品を買いたいと考えてくれる顧客層が買ってくれている。3年くらいかけて、プレミアム領域を強化してきた効果が出ており、中南米や欧州については既に値上げしているが、ネガティブな反応は特にない。

 2015年度でいうと、製品の8割以上のラインアップがプレミアム領域の製品となる。他社より価格が10~15%高くてもソニー製品を購入してもらえる領域だ。画質と音質、デザイン、サクサクとコンテンツが気持ちよく見られる操作性で差別化していく。

 プレミアム領域は、米ドル1500ドル以上、画面が46インチ以上、動画の滑らかさで120ヘルツ以上の機能を持ったもの。これらの機能を満たした製品ラインをプレミアム4Kの市場領域と定義して、そこへソニーは注力している。

ソニーの“モルモット気質”、取り戻してきた

画質や音質などで差別化という戦略は、他社も同じようなことを言っているが。

高木:今年1月のCES(コンシューマー・エレクトロニクス・ショー)での展示を見て、各社ともに画質に注力してきたと思った。つまり、ソニーが先行していた部分で、ようやく追い上げが始まったということ。ソニーはかつて、「モルモット」と呼ばれ、率先して新しいことに挑戦し業界を引っ張り、それがソニーの存在価値と言われていた時代あった。その元気がなくなった時期はあったが最近、ようやく元気がまた出てきて、昔の“モルモット気質”を取り戻してきていると言える。

 まだ4Kテレビは、世界的に大画面の製品が普及しきっていない。平均して40インチくらいが平均的なところではないか。今後、それ以上の大画面の製品需要が増えるほど、画質への要求も際立ってくる。動きのある映像への追随性などの画質は、大きな画面になればなるほど明らかな差異化要因になる。ソニーはそこで一歩リードしており、そこを訴求していく。

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「「ソニーの4Kテレビ、他社より15%高くても売れる」」の著者

宗像 誠之

宗像 誠之(むなかた・せいじ)

日経ビジネス記者

日経コミュニケーション、日本経済新聞社産業部、日経コンピュータを経て、2013年1月から日経ビジネス記者。

※このプロフィールは、著者が日経ビジネスオンラインに記事を最後に執筆した時点のものです。

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