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日本にアイフォンは必要か?

ケータイ先進国の消費者はそっぽを向くかも

2008年1月7日(月)

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Kenji Hall (BusinessWeek誌、東京支局テクノロジー担当記者)

米国時間2007年12月20日更新 「Does Japan Need the iPhone?

 「iPod(アイポッド)」は日本でバカ売れだ。ならば「iPhone(アイフォン)」だって歓迎されないはずがない――。

 米アップル(AAPL、本社:カリフォルニア州クパチーノ)のアイポッドが日本で収めた成功を考えれば、同じ遺伝子を持つハイテク携帯電話、アイフォンも大ヒットするだろうと考えたくなるのも無理はない。

 なにしろ、アイポッドは日本の携帯メディアプレーヤー市場で約50%のシェアを占めている(市場調査会社BCN<本社:東京>の調べ)。センスが良くて、カッコいい、なおかつ使いやすい携帯機器のメーカーという、アップルが入念に築き上げた企業イメージも有利に働くに違いない。

日本のユーザーはさほど驚かない

 だが2008年に世界で最も進化した日本の携帯電話市場に参入すれば、9800万人ものユーザーを満足させるのは一筋縄ではいかないことが分かるだろう。例えば、ほかの国と違って日本のユーザーはアイフォンのハイテク機能にさほど驚くことはないだろう。

 国内の大手携帯端末メーカー10社は、既に10機種以上の端末を投入している。一般に価格は数百ドルで、電子メールの送受信、インターネットの閲覧、動画撮影もできるカメラ、テレビ番組の視聴といった機能を備えている。位置情報が得られるGPS(全地球測位システム)機能は大半の機種に搭載されており、クレジットカードや通勤定期を兼ねたり、指紋認証や顔認識で個人データを保護したりするものもある。

 またアイフォンの現行機種は、日本の先進3G(第3世代)ネットワークでは使えない。スティーブ・ジョブズCEO(最高経営責任者)率いるアップル経営陣が来年新たにアイフォンの高速3G対応機種を発売するとの噂もある。だがそれで日本の消費者が満足するかといえば、アナリストは懐疑的だ。

 アイフォンの現行機種の特長は、3.5インチのタッチパネルのほか、米グーグル(GOOG)の動画共有サイト「YouTube(ユーチューブ)」や地図サービス「Google Map(グーグルマップ)」といったオンラインアプリケーションに接続できる点のみ。ほかの機能は既存の端末とさほど変わらない。

ジョブズ氏と中村雅夫NTTドコモ社長が会談、その中身は?

 日本の端末の方がアイフォンよりも技術的に優れており、アイフォンの一部機能は必ずしも有用とは言えない。例えば、無線LAN(構内情報通信網)の標準規格である「WiFi(ワイファイ)」によるネットワーク接続機能は大して役に立たない。ワイファイを利用できるホットスポット(短距離の高速無線LAN接続サービス)を提供している店は国内にほとんどないからだ。

 「あまり売れそうにない」と、スイスの金融グループUBS(UBS)傘下のUBS証券でマネージング・ディレクターを務める乾牧夫氏も否定的だ。日本の消費者はアイフォンの価格の高さと貧弱な機能にそっぽを向くのではないかと見ている。

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