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2008年、投資環境はどうなる?

真っ暗闇? それとも希望の光は差し込むか?

2008年1月9日(水)

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Peter Coy (BusinessWeek誌、経済担当エディター)

米国時間2007年12月20日更新 「Where Things Are Headed in 2008

 2008年の投資先を選ぶのは、ほぼ空っぽになったクリスマス用モミの木の売り場で、売れ残りの中からまともな木を探すようなものだ。

 株──。株価は下落し利益は見込めないだろう。債券──。安全な債券はどれも割高だ。不動産──。とんでもない。今は信用収縮の真っ只中で、住宅市場はいまだに下降中、景気後退の懸念まである。良い買い物だったと1年後に自慢できるような不動産物件を探すには最悪の時期だ。米メリルリンチ(MER)の北米担当主席エコノミスト、デビッド・ローゼンバーグ氏が言うように、「脆弱さの度合いは市場ごとに様々だ」。

 だが全く希望がないわけではない。BusinessWeek誌の特別リポート「Where To Invest(どこに投資すべきか)」では、大物投資家の2008年予測を紹介している。大半は、資産維持に専念して試練の時を乗り越える、“守り”の戦略を推奨している。だが意外にも、2008年の投資環境は実はかなり良好だと予想する投資家も数人いる。

 とはいえ現在の市場は、少なくとも1990年代初頭以降、経験のない状況にあるということに議論の余地はない。この状況下でうまく立ち回るにはじっくりと戦略を練る必要がある。では、さっそく始めよう。

信用収縮の犠牲者はさらに増える

 2008年の投資環境見通しに最も影響を与えるのは、信用バブルの崩壊から続く混乱だ。問題は住宅市場から始まった。借り手の信用証明を必要としないローンや、市場金利を下回るサブプライムローン(信用力の低い個人向け住宅融資)などのきわめて安易な融資は住宅価格の高騰を招いた。住宅市場の崩壊の余波は、無節操な融資に潜む危険性を甘く見ていた金融業界にも及んだ。

 米国外でも、ドル建て預金の預け先銀行に対する不安感が広まっている。ドル預金の金利は、今年の春には米財務省短期証券(TB)3カ月もの金利に0.4%ポイント上乗せされたものだったが、今では上乗せ分が1.8%ポイントでないと預金が集まらない。

 2008年、投資家にとっての大きな懸念材料は、信用収縮の犠牲者がさらに増えることだ。現在、居住向け住宅の3%近くが売れ残っている。これは1956年の統計開始以来最悪の数字だ。住宅在庫のダブつきで、住宅価格は2008年以降さらに5~10%下落するとエコノミストの多くは予想する。価格が下落すれば、資産評価額を上回るローンを抱えた住宅所有者が一層増加することになる。

 「23兆ドル規模の住宅資産の価値が下降傾向にある」と、米ハートフォード・ファイナンシャル・サービシズの主席投資ストラテジスト、クインシー・クロスビー氏は言う。

 今のところ雇用の伸びは堅調だ。しかし、これまでに下落した不動産価格によって企業の倒産や不動産の差し押さえ件数が急増し、数十億ドル規模の評価損の計上が相次いでいる。このまま不動産価格の下落が続けば、被害が一層深刻化するのは明白だ。さらに失業率まで上がれば景気に相当な悪影響が及ぶ。

 2008年には、1990~91年以来初めて、消費縮小による景気の後退懸念が高まっている。1980年代初めから金利は徐々に低下し続けてきた。低金利時代は借金生活から抜け出すチャンスだったが、消費者はさらに借り入れを増やす方向に動いた。

 米連邦準備理事会(FRB)によれば、第3四半期の1世帯当たりの債務返済額は可処分所得の19.3%だった。2006年の最高記録をわずかに下回るものの、1980年の約15%という水準をはるかに上回る。このような高い返済比率を維持し続けるのは難しいだろう。すでに自動車ローンの焦げ付きが増え始めている。次はクレジットカードローンが破綻する番かもしれない。

バランスシートではなく企業の競争力を見よ

 この不安定な状況をどう乗り切ればよいのだろうか。相当のリスクを取れる人は別だが、ここは手堅く、財務状況が健全な企業や、米国消費者の懐具合にあまり左右されない企業に投資するのが賢明だろう。例えば医療業界は好不況にかかわらず利益を出せる。ハイテク企業は、主に好調な海外市場への輸出で収益を上げている。

 確定利付き証券を買うなら、仕組み債には手を出さないことだ。危険なサブプライムローン債権が組み込まれている可能性があるからだ。極度に安全な国債か、ちょっとしたリスクを取るのなら、節税効果を狙って地方債を買うのが賢明だ。

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