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Kenji Hall （BusinessWeek誌、東京支局テクノロジー担当記者）
米国時間2009年4月9日更新 「Nintendo's Portable Console Adds Services」
ゲーム機を使って教室でテストを受けたり、美術館でピカソの絵について学習したり、ショッピングモールでスニーカーが買える店を探したりできたら――。今やこれはそう突拍子もない考えではない。
任天堂（7974.T、本社：京都）の情報開発本部長を務める宮本茂専務は、大ヒット商品となった同社の携帯ゲーム機「ニンテンドーDS」をガイドブックや地図、参考書として利用したり、割引クーポンを入手したりできる多機能端末にする計画を推進している。「ゲーム制作と同じくらいこうしたシステムの構築に力を注いでいる。要望はかなり多い」と、宮本氏は4月9日、東京で報道陣に語った。
任天堂は携帯ゲーム機のベストセラーとなったDSシリーズの最新機種「ニンテンドーDSi」を、4月上旬から北米・欧州で発売している。日本では昨年11月に発売されたこの新型機（BusinessWeekチャンネルの記事を参照：2008年10月10日「ニンテンドーDSの新型機、ライバルはiPhone」）は、2つの液晶画面を縦に並べた構成は旧型機と同じだが、本体の厚みを薄くし、カメラと音楽プレーヤーを搭載している。
DSシリーズを多目的デバイスにするというのは魅力的な発想だ。2004年に初代DSが発売されて以来、DS本体の世界累計販売台数は1億台を突破しているが、この計画により、さらなる販売促進が期待できる。また、任天堂がターゲットとする、新作ゲームに大金を使わないライトゲーマー層が、今以上にDSを持ち歩いて活用するようになるかもしれない。
ゲームメーカーが地域型情報サービスの提供を試みるのは、今回の任天堂が初めてではない。ソニー（SNE）は日本国内で携帯ゲーム機「プレイステーション・ポータブル（PSP）」を、美術館でのコンテスト開催や祭典での地図の提供、さらには病院での患者カルテ情報の提供に利用できるようにしたが、たいていの場合、そうしたサービスは短期的な販促キャンペーンに終わっていた。
ニンテンドーDSiは、オンラインストア「ニンテンドーDSiショップ」からゲームなどのコンテンツをダウンロードして、SDメモリーカードに保存できる。ただし、米アップル（AAPL）の「アップ・ストア」でも無料または安価でゲームソフトなどを提供しており、技術的にはそれほど目新しいわけではない。
月額利用料金は不要
任天堂は新たなサービス展開について多くを明らかにしていないが、携帯電話のように月々料金が発生するものにするつもりはないという。現在は導入施設がサービスを提供する際に使いやすいツールを開発中とのことで、4月末に京都の博物館が、DSを持ち込んだ来場客向けに情報発信サービスを始める予定だ。「重要なのは、こうしたサービスを利用する際にソフトウエアカートリッジを持ち運ぶ必要がない点だ」と宮本専務は言う。
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