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MBA取得者が日本でも厚遇される時代が来る?

日本企業のビジネススクール評価に変化の兆し

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2009年5月16日(土)

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田代弘子 (BusinessWeek誌、東京支局記者)
Ian Rowley(BusinessWeek誌、東京支局特派員)
米国時間2009年5月8日更新 「Japan: Slowly Warming Up to MBAs

 最近は日本の国内でも、以前よりずっと簡単にMBA(経営学修士号)を取得できるようになった。20年前には、経営学修士課程のある日本の大学はごくわずかで、MBA取得を志す学生の多くは米国に留学するしかなかった。世界中で多くの学生がMBA取得を目指すようになっても、日本では長年、ビジネススクール(経営大学院)の数が大きく増えることはなかったが、この5年ほどでビジネススクールを設置する日本の大学の数は2倍以上に増え、55校に達している。

 日本でビジネススクールの人気が高まった背景には、いくつかの理由がある。政府の規制緩和によって大学のビジネススクール開設が容易になったことや、大学側がより柔軟にカリキュラムを改定し学生が通いやすくしたことなどが追い風になっている。今や多くの大学は社会人に門戸を開放し、全日制ではなく、会社に勤務しながら仕事に支障のない時間帯に履修できる講座を開いている。

 世界最大のファスナーメーカー、YKKで管理職を務める井深緑氏は、「仕事を辞めないと履修できないなら、MBAを取ろうとは思わなかっただろう」と語る。井深氏は2005年から2007年にかけて早稲田大学大学院商学研究科専門職学位課程ビジネス専攻(早大ビジネススクール、WBS)に籍を置き、週5日夜7時から10時までの授業に通った。学費は300万円ほどかかったが、入学以前は役員秘書だった井深氏は、その後YKKの経営企画室の広報グループ長に昇進した。

依然として立ちはだかる年功序列の壁

 だが、いまだに日本企業では、MBAを保有する社員が重用されているとは言い難い。むしろ多くの大企業は、経営大学院出身者よりも大学新卒者を採用し、企業が望むタイプの幹部候補生に育てたいと考えている。また、企業から出資を受けてビジネススクールで学び、MBAを取得した社員は、会社に戻っても新たに学んだスキルを実践できる場がないと不満を感じている。

 日本企業はMBAの価値をあまり高く評価していないようだ。多くの企業では今でも終身雇用や年功序列のシステムを採用しており、MBAを取得したからといって早く昇進したり、昇給を得られたりするわけではない。

 日用品大手のライオンは、1970年代末から毎年2人の社員を慶応義塾大学大学院経営管理研究科(慶大ビジネススクール、KBS)に派遣しており、藤重貞慶社長もKBSで学んだ1人だが、社内で特別扱いはない。「我が社ではMBAを持っているからといって、待遇面や昇進面で特別な処遇を受けることはない」と藤重社長は言う。

 昨今の経済動向も、日本国内でのMBAに対する評価が上がらない一因のようだ。行き過ぎた米国型資本主義が現在の世界不況の元凶とされ、MBAの威光が低下しかねない状況だ。実際、MBA保有者を大量に抱える投資銀行にも、人員削減の波が押し寄せている。

 また日本では、MBAは必ずしもビジネスに有益とは言えないとの見方が、一般的ではないものの、かなり根強い。

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