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トヨタの新型「プリウス」好発進

予約台数はすでに新記録

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2009年5月23日(土)

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Ian Rowley (BusinessWeek誌、東京支局特派員)
米国時間2009年5月20日更新 「Toyota's New Prius: A Hybrid Hotshot

 5月19日、トヨタ自動車(TM)の東京本社で記者会見に臨んだ新型プリウス開発責任者の大塚明彦チーフエンジニアは、余裕をうかがわせていた。大塚氏によれば、トヨタは新型「プリウス」がこれから年末までに30万~40万台売れると確信しているという。かつてニッチ商品に過ぎないと片づけられていたハイブリッド車だが、トヨタの販売目標からは、プリウスに込めた期待の大きさがうかがえる。

 プリウスの成功は、大塚氏にとっても自慢の種だ。釣りが趣味の同氏は、金沢の川で釣りを楽しんでいる最中に新型プリウスの開発を命じられたことを知ったという。

 将来の見通しでは、大塚氏はさらに強気の姿勢を見せた。トヨタは今年、ハイブリッド車用のバッテリーを50万台から80万台に増産する計画で、2010年代の初頭には100万台以上に増やす目標を掲げている。これは、2010年代の早い時期にハイブリッド車の年間販売台数100万台達成を目指す同社の計画に沿ったものだ。

 大塚氏は、「バッテリーの供給がカギとなるため、供給確保に向けて生産能力を増強する予定だ」と説明した。競合他社にとっては、同じようにバッテリー供給量を上げなければ、この分野でトヨタとの差を埋めるのは極めて困難になるだろう。

 大塚氏が新型プリウスの発売を喜ぶ理由はほかにもある。ここ数週間、世界中で、環境対応車を生産している自動車メーカー各社には朗報が続いた。2008年の自動車販売台数が落ち込んだ世界の自動車産業にとって、ハイブリッド車は今年の数少ない希望の光だ。

 米国をはじめ各国では、政府がハイブリッド車の需要を後押しし始め、環境対応車の普及支援策を打ち出している。バラク・オバマ米大統領は、米国内で生産される乗用車とライトトラックの燃費基準を2016年までに平均で1ガロン当たり35.5マイル(1リットル当たり約15キロ)とする方針を発表した(BusinessWeek.comの記事を参照:2009年5月19日「Obama's Proposed Fuel-Economy Rules」)。

 欧州が規制強化、特に窒素酸化物(NOx)の規制強化を図っていることも追い風になる。大塚氏は、欧州の一部の国ではディーゼル車が新車販売台数の半分以上を占めるため、欧州のNOx規制強化により、ディーゼル車に対するハイブリッド車の競争力が増すと語る。

 日本の自動車市場では、新型プリウスとホンダ(HMC)の競合車「インサイト」がもっぱらの話題だ(BusinessWeekチャンネルの記事を参照:2009年4月4日「トヨタとホンダ、過熱するハイブリッド戦争」)。2月に発売されたインサイトは、4月の「乗用車系車名別新車販売ランキング」(軽自動車を除く)でハイブリッド車として初の首位に立った。

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