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Esme E. Deprez （BusinessWeek誌記者）
米国時間2009年10月1日更新 「World's Best Companies 2009」
スポーツ選手なら誰しも、トレーニングに最適なのは、陽光降り注ぐ快晴よりも、憂鬱な天候の方だと答えるだろう。最高の状況で他者から抜きん出るには、最悪の状況に対する備えが必要なようだ。
企業についても同じことが言える。景気の見通しが明るくなってきた今、新たなチャンスをつかむ備えが十分にできているのは、ここ1年の逆境を乗り切ろうと努力を尽くしてきた企業と言える。BusinessWeekが米経営コンサルティング会社A.T.カーニーに委託してまとめた「2009世界優良企業40」ランキング（英文）に名を連ねるのは、そうした企業だ。
ランク入りした企業に共通するのは、イノベーションへのこだわり、事業の多角化、積極的な事業拡大、力強いリーダーの存在、明確な将来展望などだ。A.T.カーニーのポール・ラウディシナ会長は、「（現在のように）激変が続く状況下では、将来を見据えて綿密な戦略的計画を立てている企業は、（中略）場当たり的な対応に終始する企業に比べて、成功の可能性が格段に高くなる」と語る。
A.T.カーニーはランキング作成にあたり、世界の上場企業の時価総額上位2500社から、2008年の売上高が100億ドル（約8900億円）以上、かつ海外売上高比率が25％以上の企業を選抜。その後、過去5年間の売上高成長率と、増資分を差し引いた時価総額成長率に基づき、順位付けを行った。これまで25社だったランキングは今年、上位40社にまで拡大された。
好調なのはどの業界か
上位40社には、18カ国から化学や建設、ソフトウエア、造船など、幅広い業界の企業がランク入りした。その中で際立ったのが、3つのグループだ。まずは、携帯電話サービスや新たなデジタル機器・サービスに対する根強い需要の恩恵を受けたハイテク・通信業界の6社。次に、インフラ投資の回復に伴い好業績を上げている重工業・建設機などの建設関連企業8社。最後に、昨今のコモディティー・ブームの関連業界も、ランク入りを果たした企業数こそ大きく減ったものの、多くの企業が好調を維持している。
今年1位に輝いたのは任天堂（7974.T）で、過去5年間の平均売上高成長率は36％、平均時価総額成長率は38％だった。任天堂はこの1年、逆境にもかかわらずイノベーション重視の姿勢を貫き、携帯型ゲーム機「ニンテンドーDS」シリーズや据え置き型ゲーム機「Wii（ウィー）」の新作などの“マストアイテム”を開発。ソニー（SNE）や米マイクロソフト（MSFT）の競合機種を販売台数で上回った。
任天堂の戦略は、今回ランク入りしたハイテク企業に共通している。消費者心理の急激な冷え込みで消費が落ち込む中でも、任天堂と同様、グーグル（GOOG）（2位）やアップル（AAPL）（3位）、アマゾン・ドット・コム（AMZN）（17位）などの米ハイテク大手は、イノベーションへの多額の投資を継続し、新商品の投入でシェア拡大を図っている。
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