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グーグルの新サービス「Google Wave」、ネット新時代を切り拓く

“リアルタイム・コミュニケーション”の新星、メールやSNSを飲み込むか

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2009年10月13日(火)

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Olga Kharif (BusinessWeek.comシニアライター、オレゴン州ポートランド)
米国時間2009年10月4日更新 「Will Google's Wave Replace E-Mail?and Facebook?

 米インターネット検索最大手グーグル(GOOG)の新たなインターネット通信サービス「Google Wave(グーグルウェーブ)」。その裏には、他社をも巻き込む同社の壮大な構想がある。

 グーグルが狙っているのは、グーグルウェーブ上で動作するアプリケーションやツールを、世界中のソフトウエア開発者や企業に開発してもらうことだ。そうすれば、現時点でも十分に多彩な顔を持つ同サービスの実用性はいっそう高まる。さらに同社は、米アップルが携帯電話「iPhone(アイフォーン)」や携帯型プレーヤー「iPod touch(アイポッド・タッチ)」向けに開設した、ゲームや各種アプリのオンライン販売サービス「App Store(アップ・ストア)」と同じように、こうしたアプリを販売するオンラインストアの開設も視野に入れている。

 グーグルウェーブは、豪シドニーを拠点とする60人規模のチームによって開発された。同チームを指揮する同社ソフトウエア・エンジニアリング・マネジャーのラース・ラスムセン氏はBusinessWeek.comに対し、「ストアの開設はほぼ確実だ。多数の開発企業から要望の声が上がっている。収益は分け合う形になりそうだ」と述べている。

 グーグルウェーブとは、IM(インスタントメッセンジャー)や電子メール、リアルタイム連携の機能を1つにまとめたサービスで、“リアルタイムコミュニケーション”の新星として、ネット上での共同作業や交流を円滑にすることを目指している。グーグルは、5月に開発者向けの情報を公開し、9月30日には、約10万人のユーザーを対象に招待制でプレビュー版を公開した。この招待は垂涎の的となり、インターネット競売大手の米イーベイ(EBAY)でも出品された。

 グーグルウェーブを正式公開した暁には、電子メールやIM、あるいは米フェースブックのようなSNS(ソーシャル・ネットワーキング・サービス)など、競合するコミュニケーションサービスに代わる存在になってほしいというのがグーグルの意向だ。

 グーグルウェーブが軌道に乗れば、その利便性をさらに高めるサードパーティー製アプリの登場が予想される。アプリ開発企業やその出資企業は、アプリストアという形で勝ち馬に乗ることが可能で、現時点でも、音声会議、ビデオ会議、多人数ゲームなど、サードパーティーが開発とテストを行っているウェーブ用アプリが登場している。

 グーグルがアプリストアの開設に乗り出すのは今回が初めてではない。携帯電話向けには既に「Android Market(アンドロイド・マーケット)」を立ち上げており、米TモバイルUSAの「myTouch(マイタッチ) 3G」など、グーグルの携帯電話用基本ソフト「Android(アンドロイド)」を搭載した端末向けに、サードパーティー製アプリを販売している。売り上げの70%は開発業者に配分し、残りをグーグルが得る仕組みだ。ここで取り扱っているアプリの数は現時点で約1万点だが、これに対し、一歩先を行くアップル(AAPL)のアップ・ストアでは、8万5000点以上のアプリを揃えている。

ウェーブ用アプリは様々な機器に対応

 だが、アップルのアップ・ストアが同社の携帯機器向けのアプリのみを扱うのに対し、グーグルウェーブのアプリストアは、ノートパソコン、ウェブ対応テレビ、スマートフォンなど、あらゆる機器で動作するアプリを販売すると見られている。グーグルウェーブを利用したり、追加ソフトをダウンロードしたりといったことは、最新のウェブブラウザーを搭載した機器であれば、機種にかかわらず可能だからだ。

 ラスムセン氏によると、グーグルウェーブのアプリストアでは、同社自身が開発したアプリの販売も検討しているという。

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