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2010年は株式投資に期待できる?

株式配当は記録的な落ち込みから改善へ――専門家が予測

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2010年1月4日(月)

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Ben Steverman (BusinessWeek誌、投資欄記者)
米国時間2009年12月21日更新 「Dividends: A Slow Recovery in 2010

 2009年の株式市場はおおむね堅調だったが、配当重視の投資家にとっては、散々な年だったのではないだろうか。

 米格付け会社スタンダード・アンド・プアーズ(S&P)の推計によると、2009年、S&P500種株価指数の構成銘柄である大企業が支払った配当総額は、前年比21.4%減となる、526億ドル(約4兆8000億円)減少したという。金額ベースでは過去最大の落ち込みであり、増減率で見ても、前年比38.6%減を記録した1938年以来最大のマイナス幅となった。

 さらに、この1年の配当狙い銘柄の株価回復スピードは、株式市場全体と比較して遅れており、株主は株価低迷の打撃も被っている。市場では、一般的に配当性向が低いテクノロジー銘柄や高リスク銘柄が偏重されているのだ。

 投資信託キャピタル・アドバイザーズ・グロース・ファンドを運用する米資産運用会社キャピタル・アドバイザーズの共同運用責任者キース・ゴダード氏は、「通常、下降局面での手堅い投資戦略であるはずの配当狙いが、結果的には誤算となった」と語る。

 配当狙いの投資戦略は、安定収入を求める安全重視の投資家の間で人気が高い。だが、金融危機の到来後、銀行をはじめとする金融機関や不動産投資信託などの配当は引き下げられ、配当狙いの投資家が当てにしていた配当収入は大幅に減少した。

 2008年9月から2009年3月までに、S&P500構成の配当総額は654億ドル(約6兆円)減少。このうち68%は、金融機関の減配によるものだ。

 米投資顧問会社FBBキャピタル・パートナーズのミッチ・シュレジンガーCIO(最高投資責任者)によれば、「大幅な減配で、配当狙いの投資家は大打撃を受けている」という。

配当性向の改善

 だが、配当重視の投資家にも、久々に明るい兆しが見え始めた。S&Pの指数アナリスト、ハワード・シルバーブラット氏をはじめ、企業の配当政策を分析する専門家らは、2010年に配当性向は改善すると予想する。

 改善予想の要因として、米総合電機大手ゼネラル・エレクトリックGE)や米銀大手バンク・オブ・アメリカ(バンカメ、BAC)、米銀大手シティグループC)など、従来高配当だった企業が、既に大幅な減配を実施済みである点が挙げられている。

 シルバーブラット氏は、「配当性向は改善するが、そのペースはゆったりしたものになるだろう」と語る。同氏によれば、配当が以前の最盛期の水準に戻るのは、2013年になる可能性もあるという。

 2010年に配当性向が改善するとの予想は、景気が再び落ち込まず、かなりの回復も期待できるという楽観的な景況感を前提にしている。

 キャピタル・アドバイザーズのゴダード氏は、「これまでの景気環境で配当を続けてきた企業について、減配を懸念する必要はないだろう」と語る。

 だが、米投資顧問会社エクセルシア・インベストメント・アドバイザーズのクリフ・ドローンCIOはそれほど楽観的ではない。同CIOは、企業には配当を支払う原資がないと見ている。

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