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サイバー攻撃から自社を守る術

コンピューターセキュリティー強化を担う学生が米国で引っ張りだこ

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2010年4月13日(火)

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Rachael King (BusinessWeek.com記者、サンフランシスコ)
米国時間2010年4月6日更新 「Uncle Sam Wants You (To Fight Hackers)

 19歳のカイル・オズボーン氏は先日、カリフォルニア州南部のある場所で、見事に技術サポート担当者に“なりすます”ことに成功した。電話をかけて相手を口車に乗せ、危険なソフトウエアをダウンロードさせるのが狙いだ。

 この攻撃方法は、サイバー犯罪の世界では“ソーシャルエンジニアリング”と呼ばれている。犯人はあの手この手を使って企業のインターネットセキュリティー対策ソフトをかいくぐり、社員をだまして危険なソフトウエアをダウンロードさせたり、パスワードを聞き出したりする。

 オズボーン氏は短い金髪に眼鏡をかけたあどけない顔立ちの青年で、ハッカーらしくない風貌だが、話術には長けている。何回か電話をかけたところである社員をうまく言いくるめ、まんまと悪質なソフトウエアをダウンロードさせた。このソフトウエアを突破口に、同氏はその企業のコンピューターネットワークに侵入できるようになった。

 実は、オズボーン氏は本物のサイバー犯罪者ではない。大学対抗のサイバー防御の地区大会に参加した学生の1人だ。この大会は3月26~28日に、米国西部の大学から65人ほどの学生が集まり、カリフォルニア州立工科大学ポモナ校で開催された。ロサンゼルス東部の牧場跡地に建つ同大学では、今でも馬や羊が草をはむ姿を目にする。

 この大会には、米航空機大手ボーイング(BA)とセキュリティー関連の会議を主催する米ブラックハットがスポンサーに名を連ね、米ネットワーク機器大手シスコシステムズ(CSCO)と米半導体大手インテル(INTC)がコンピューター機器を提供した。サイバー攻撃への防御を強化したい企業にとっては、戦力となる学生を見つけ出してスカウトする絶好の場だ。

 昨年ボーイングは、この大会に参加した学生7人を採用した。今年も、ここで発掘した人材を数人迎え入れたいと考えている。同社でサイバー情報ソリューションを担当する技術ディレクター、アラン・グリーンバーグ氏は、「米国を守る次世代の“サイバー戦士”の育成が重要だ」と話す。

 ボーイングでサイバーセキュリティー関連の業務を担う社員は、2004年は約100人だったが、現在は約2000人まで増えた。グリーンバーグ氏によると、今年はさらに15~30人の採用を考えているという。

応募者の数も質も不十分

 サイバーセキュリティーの専門職に就く人材の需要は急速に高まっている。政府機関や民間企業の幹部らは、こうした職種の採用をもっと増やしたいが、適任の志願者がなかなか見つからないと口を揃える。米コンサルティング大手ブーズ・アレン・ハミルトンの報告書によると、政府機関の採用責任者のうち、サイバーセキュリティー関連職の志願者の技能レベルに満足していると答えた人はわずか40%、志願者の数に満足している人は30%にとどまる。

 政府が実施する奨学金制度によって、政府機関はサイバーセキュリティー関連の初級レベルの職に就く約120人を確保できるが、実際には、約1000人の新卒者の採用が必要だと同報告書は指摘する。

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