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脚光を浴びるフォースクエアに買収話

位置情報を活用するソーシャルメディアの新潮流

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2010年5月13日(木)

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Diane Brady (Bloomberg Businessweekシニアライター、ニューヨーク)
米国時間2010年5月6日更新 「Social Media's New Mantra: Location, Location, Location

 デニス・クローリー氏(33歳)は昨年、ナビーン・セルバドゥライ氏と共同で、位置情報サービスを提供する米フォースクエアを立ち上げた。同氏によれば、フォースクエアが提供する位置情報連動アプリ「foursquare(フォースクエア)」を利用すると、次のようなことが可能になるという。

 午後6時に仕事を終えると、米電子機器大手アップルのスマートフォン(多機能携帯電話)「iPhone(アイフォーン)」が、今夜の予定を伝えてくれる。アイフォーンは既に友人たちの予定表をチェック済みで、今晩誰が来られるかを把握している。そして、今日集まる仲間たちが一度行ってみたいと言っていたレストランを薦めてくれる。そのレストランに空席ができると、アプリが通知してくれるほか、ほかの友だち3人が近所の店で飲む予定だという情報も伝えてくれるため、後で簡単に落ち合うこともできる。

 クローリー氏によると、フォースクエアの利用でこうした光景は近いうちに現実のものになるという。「毎日必要な作業項目を少しずつ片付けて、理想の実現に一歩ずつ近付けるようにしている」とクローリー氏は話す。

 携帯端末のGPS(全地球測位システム)機能を利用して、自分の位置情報を伝えられるサービスは以前からある。米サービス「Loopt(ループト)」では、携帯アプリを使って友だちの居場所を確認できる。米インターネット検索大手グーグル(GOOG)も、携帯画面の地図上で位置情報を共有できる「Latitude(ラティチュード)」という機能を提供している。

 フォースクエアは、ニューヨークのイーストビレッジにあるこぢんまりとしたロフトにオフィスを構える、従業員20人規模の企業だ。同社のサービスはゲーム性を取り入れているのが特徴で、ユーザー数は100万人を超える。ユーザーはバーやレストランなどの店舗を訪れると、アプリのボタンを押して“チェックイン(訪問を記録)”し、印をつける。過去60日間に特定の店で最も多くのチェックインを行った常連客には、その店の“メイヤー(市長)”の称号が与えられる。

 フォースクエアのビジネスモデルは単純明快だ。できるだけ多くのユーザーを集め、レストランや店舗などの顧客になり得る利用者へのマーケティング機会を、全国規模で展開している企業や特定地域の店舗に提供して収入を得るというものだ。

 フォースクエアのサービスは大きな話題を呼んでいる。4(four)の2乗(square)にちなんだ4月16日には、世界中の150以上の都市で、同サービスの愛好者の集いが開催された。

 また、英サッカーチーム、マンチェスター・シティーは、ホームにトッテナム・ホットスパーを迎えた5月5日の一戦で、サポーターらにスタジアムでチェックインするよう呼びかけた。特典を用意して、フォースクエアを集客に活かしているレストランやバーなどの店舗は今や3000店以上に及ぶ。

 クローリー氏によると、フォースクエアには買収の引き合いの声がシリコンバレーから来ているというが、同氏は相手の名前は明らかにしなかった。フォースクエアのようなベンチャー企業に適正な評価額を付けるのはきわめて難しい。売り上げは微々たるものに過ぎず、その企業の技術が今後どれだけ影響力を維持するかも簡単には読めないからだ。

 スタンフォード大学ビジネススクールでMBAを目指す傍らで、フォースクエアのビジネス開発責任者の職を兼任するトリスタン・ウォーカー氏によると、現時点では、同社は提携企業数社からの収入に頼っているという。提携先には、米飲料食品大手ペプシコ(PEP)や米レストランガイド大手ザガットなど、十数社以上が名を連ねる。事業が黒字かどうかについて、同氏は資料の開示やコメントを避けた。

 問題は、チェックイン機能というフォースクエアの特徴だけで、持続可能なビジネスを本当に構築できるのかという点だ。米ゴワラや米ブライトカイトなどのライバル企業も、独自のチェックイン機能を備えた競合サービスを立ち上げている。また、米ミニブログサイト「Twitter(ツイッター)」や米ローカルレビューサイト「Yelp(イェルプ)」などの著名なサービスも、位置情報機能を搭載している。

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