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居ながらにして「中国価格」で買い物

日中ネット通販、相互接続の衝撃[1]

2010年5月19日(水)

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 コンビニエンスストアがわずかな間に日本全国に広がった理由について、少し前にこんな話を聞いたことある。曰く、「○×屋さん」と呼ばれていたお店の機能をコンビニは片っ端から取り込んできたからだと。

 弁当屋、パン屋、雑貨屋、文房具屋、本屋、八百屋、果物屋、酒屋そしてたばこ屋。こうしたお店が扱ってきた商品のほとんどは、今やコンビニで買えるようになった。いや、むしろコンビニで買う方が圧倒的に多くなったのではないか。その証拠に、○×屋という業態の店舗は、一部を除き街中から根こそぎ取り除かれてしまった。

ヤフーとアリババ、楽天とバイドゥ

 何も愛執の念で言っているのではない。消費者に受け入れてもらわなければ、どんな商店も生き残ることはできない。現代の消費者が必要としている商品を豊富に取りそろえ、しかも24時間営業だから欲しい時にいつでも買える。たからこそコンビニは繁栄した。銀行や郵便局の機能まで取り入れたコンビニは、もはやインフラの一部と言ってもいいほどだ。

 そのコンビニでさえ、この先安泰とは言えない。品揃えと価格で圧倒的な競争力を持つライバルが急成長している。ネットを使った通信販売だ。

 インターネットにつながる端末なら、パソコンに限らず携帯電話やテレビからでも利用できる。商品を注文してから手元に届くまで時間がかかるという制約はあるが、扱う商品数に物理的な制限はない。しかもリアルな店舗を構える費用が要らないので、価格競争力が極めて高いのが特徴だ。

 商品数と低価格。ネット通販の優位性を更に高めるための取り組みが、ここ最近活発になってきた。キーワードは中国だ。ヤフーとアリババ(阿里巴巴)、楽天とバイドゥ(百度)。日中の大手ネット会社が提携し、日本と中国のネット通販市場を統合しようとしているのだ。

ヤフーを通じて中国から日本語で商品が買える

 先陣を切ったのはヤフーとアリババ連合だ。5月10日、ヤフーの親会社であるソフトバンクの孫正義社長が中国浙江省の杭州を訪れた。アリババの子会社で消費者向けの通販サイトを運営しているタオバオ(淘宝)とヤフーの業務提携を発表するためだ。

アリババグループとの業務提携のために中国にやって来たソフトバンクの孫正義社長。両社の提携を「最強連合の誕生」と言い切った(杭州にて撮影)

 アリババとタオバオについては少し説明が必要かもしれない。アリババの誕生は1999年。元は英語教師だったジャック・マー(馬雲)氏が、主に中小企業間のオンライン商取引(B2B)を支援するために創立した。創業直後にソフトバンクからの出資を受け入れ、今もアリババの株式の33%はソフトバンクが握る。

 アリババグループには5つの主要企業があり、電子決済サービスを提供する「アリペイ(支付宝)」や中国ヤフーなどもグループの一員だ。

 タオバオもアリババグループの主要企業の1つ。2003年にサービスを開始し、ネット通販として中国内でシェアが8割近くに達する。登録利用者数は2億人も抱えている。

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「居ながらにして「中国価格」で買い物」の著者

坂田 亮太郎

坂田 亮太郎(さかた・りょうたろう)

日経ビジネス副編集長

東京工業大学大学院修了後、98年日経BP入社。「日経バイオテク」「日経ビジネス」を経て2009年から中国赴任。北京支局長、上海支局長を経て2014年4月から日経ビジネスに復帰

※このプロフィールは、著者が日経ビジネスオンラインに記事を最後に執筆した時点のものです。

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