「熱い!インドビジネス実践講座 現地から日本から専門家がアドバイス」

テレビ、冷蔵庫、バイクが三種の神器。年収100万円の人々は何を買う?

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2010年8月3日(火)

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登場人物:
田島春男社長 :インド進出を切望する情熱あふれるベンチャー社長。大阪出身。腰が低く、追い風には乗りたいタイプ。
鈴木秀一先生 :インド駐在歴20年を超える進出支援コンサルタント。自称“インドマスター”。
インディラ先生
(経営博士)
:出張中

田島社長:鈴木先生、まいどどうも。あれ、今日はインディラ先生はいらっしゃらないんですか?

鈴木先生:えぇ、インディラ先生はちょっとインドに戻っているんですよ。今日は私だけです。

田島社長:なんや…。

鈴木先生:何かご不満ですかな?

田島社長:いやいやそういうわけでは…コホン。今日はですね、「インドでビジネスをする上で中間層が消費のカギ」とよく聞くようになりましたけど、この「中間層」というもの、これがいまいちようわからんのです。この中間層がどういうものか、どれぐらいいるか、どんなものを買うのか、お伺いしたいんですわ〜。

鈴木先生:インドが注目されているのは10億人を超えるマーケットの大きさでしょう。そして、その消費を今後支えていくであろう「中間層」がカギになるのは間違いないです。実は、出張にいったインディラ先生が、田島社長のために用意してくれた資料があります。こちらの図表1を見てください。

田島社長:ほうほう。年収で分けているわけですね。

鈴木先生:そうなんです。インドでは、以前からマーケティングを行う際に、SEC(Social Economic Class)という考え方を利用しているんです。昔から社会階層の分類の仕方はあったのですが、IT産業の拡大で従来の階層分類がきかなくなってきたんですね。

 図表1の分類は2005年に米国のコンサルティング会社マッキンゼーとインド政府系シンクタンクNCAER(国立応用経済研究所:National Council of Applied Economic Research)が共同で研究発表した、新しい社会分類です。ご覧の通り年収をベースに5つの社会階層に分けたんですね。SeekersとStrivers、年収でいえば20万ルピーから100万ルピーまでの人々を「中間層」と定義したんです。

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著者プロフィール

インドビジネス研究会(MBI: Master of Business in India)

 2009年12月、インド首都ニューデリーにて「日本に正しいインドの情報を広め、日系企業を支援する」ことを目的として結成。その後も徐々に拡大し、日系企業に勤務するビジネスパーソンを中心に、会計士、弁護士、コンサルタント、官公庁という多彩なメンバーで構成された専門家プラットフォームに成長した。
 現在、日本とインドの両国にメンバーは15名。今回のコラムは、専門分野について各メンバーが記事を書き加える形で執筆している。公式ウェブサイトにて役に立つ情報やエッジの効いたコメントなど、情報配信中。



このコラムについて

熱い!インドビジネス実践講座 現地から日本から専門家がアドバイス

中国に次ぐ経済成長が期待されるインド。欧州企業や韓国勢と比較すると日本企業の出遅れ感は強い。現地に駐在している専門家や、最近帰任したばかりのエキスパートが集まり、日本企業がインドに進出し、ビジネスを展開していく上での質問に具体的に答えていく。現地ならではの細部にわたる情報は、異文化を知る上でも一読の価値ありです。

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