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インフォマーシャルの効果が大手小売の店舗に波及

テレビ通販からドラッグストア、量販店へ

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2010年8月2日(月)

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Matt Robinson(Bloomberg Businessweekインターン)
米国時間2010年7月22日更新「The Infomercial Business Goes Mainstream

 7月のある暑い朝。午前5時。米テレブランズの「インフォマーシャル王」ことA・J・クバニCEO(最高経営責任者)が居る本社オフィス(ニュージャージー州フェアフィールド)に、テキサス州やカリフォルニア州など全米各地から45人以上の発明家が集まっていた。現代の発明王を目指すこれらの人々は、空気マットレス、金属を使わない食器具や紫外線スニーカー脱臭用具、密閉可能なゴミ箱といった発明品を持参。これらの“商品”が、次の「ペッドエッグ」になることを夢見ている。ペッドエッグは、かかとの角質を取るための器具。テレビのインフォマーシャルで紹介された後、爆発的な売り上げを記録した。

 インフォマーシャルは、各種製品をテレビで紹介する、テレビショッピングなどの情報提供型広告のこと。インフォメーションとコマーシャルを合わせた造語で、正式には「ダイレクト・レスポンス・テレビ(DRTV)マーケティング」と呼ぶ。テレブランズは、インフォマーシャルのマーケティング効果で、ペッドエッグを3500万個以上売り上げた。インフォマーシャルによる宣伝効果は絶大だ。米業界団体ダイレクトマーケティング協会(DMA)のヨラム・ワームサー氏の予測では、インフォマーシャルの宣伝効果による製品売上高は2014年までに30%近く増加し、1740億ドル(約15兆円)に達するという。

大手小売業がインフォマーシャルに注目

 インフォマーシャルによる製品売り上げが急増している背景の1つは、大手小売業の反応だ。米ドラッグストア大手CVSケアマーク(CVS)や米ディスカウントストア大手ターゲット(TGT)をはじめとする小売大手が、インフォマーシャルで紹介された製品の販売に力を入れるようになっている。インフォマーシャルは、えてして安っぽい印象を与えがちだ。だが、今やこの宣伝手法は、テレビ視聴者に製品購入を促すだけではない。小売店やオンラインショップで売り出す前に製品ブランドの浸透を図る目的にも使われている。クバニCEOは「最新映画の予告編のように、新製品の発売前にインフォマーシャルを使って宣伝している」と語る。

 現在、テレブランズの売上高の9割以上を占めるのは、小売大手の店舗における売り上げだ。CVSでは、インフォマーシャルで紹介された製品が、主要な売り上げ品目になっている。CVSは「エンドコーナー」と呼ばれる目立つ位置に、毎月新たな“インフォマーシャル製品”を置いている。エンドコーナーは陳列棚の端に設けられるもので、小売店舗において重要な位置とされる。CVSの広報担当エリン・ペンサ氏は、「こうした製品の売り上げは、過去3年にわたって2ケタ成長を記録している」と語る。

 ターゲットの広報担当タラ・シュロッサー氏によれば、同社は2年前からインフォマーシャルで宣伝されている製品の店頭販売を増やし始めた。ここ1年半、こうした製品の売り上げは堅調に伸びているという。

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