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「放射能に効く!?」食塩買い占め騒動

科学的根拠なし。またぞろデマ、殺到、投機、急騰の繰り返し

2011年3月25日(金)

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 東日本大震災による巨大津波で損傷を受けた福島第一原子力発電所のプラントが、放射能漏れを起こしているというニュースは世界を駆け巡った。世界中の人々は、1986年に当時のソビエト連邦(現ウクライナ)のチェルノブイリ原子力発電所で発生した事故による深刻な放射能漏れを想起し、日本から飛散してくるかもしれない放射能による汚染を懸念した。

 原子力施設の事故により放出される各種放射性物質のうちの放射性ヨウ素は、呼吸や食物から体内に取り込まれ、甲状腺に選択的に集積して、甲状腺がんを引き起こす可能性がある。この予防には事前のヨウ素剤摂取が有効で、放射性ヨウ素の甲状腺への集積を防ぐとともに排便・排尿で体外へ排出させて、がん発生のリスクを軽減させることができる。このため、放射能汚染を懸念する世界各地でヨウ素剤の売り上げが急増する事態となった。

海が汚染される前に食塩を買いだめ

 中国では3月16日頃から市民による食塩の買いあさりが始まった。3月19日付の経済紙「華夏時報」によれば、この食塩の買いあさりは浙江省から始まって、瞬く間に全国の諸都市に広まったものだと言う。この動きは食塩のみならず、塩気の強い醤油や味噌漬けにも波及した。

 なぜ食塩が買いあさりの対象となったのかというと、中国の食塩はヨウ素(別名:ヨード)が添加された「ヨード食塩」だからである。中国の食塩は日本の海塩と異なり岩塩で、ヨードが含まれていないので、調味料として岩塩ばかり使っていると、ヨード欠乏症となって、児童の脳の発達障害や成人の甲状腺機能低下による甲状腺腫を発症する。これを憂慮した中国政府は、1996年に「食塩にヨードを添加する法律」を制定し、食塩のヨード塩化が義務付けられた。

 日本の原子力発電所事故による放射能汚染の恐れがあると聞いて、中国国内の誰かが「ヨードは汚染防止に効果があるから、ヨードが含まれている食塩を食べれば良い」というおよそ学術的な裏付けのない知識をひけらかしたものと思われる。これがうわさ話として中国伝統の“小道消息(口コミ)”により全国へ急速に伝えら、うわさを信じた市民が食塩を買うためにスーパーマーケットや食料品店に殺到したのである。

 市民が食塩買いあさりに狂奔したもう1つの理由は、「食塩は海塩だから、放射能により海が汚染されたら塩も汚染される。海が汚染される前に食塩を買いだめしておけば安心だ」というものであり、この誤解に基づく噂も市民を食塩買いに走らせるのに十分な根拠となった。

事があるとヨード添加の食塩は万能薬に

 多くの都市の食品売り場で、食塩を買い求める客の列が数百メートルにも及び、多数の商店が屋外に食塩売り場を特設し、客1人当たりの販売数量を3袋程度に限定した。どこの商店も開店後間もなくで食塩は売り切れとなり、買いそびれた客は食塩を求めて何軒もの商店を渡り歩く状況となった。

 なお、2002年11月に広東省で発症したSARS(サーズ:重症急性呼吸器症候群)は中国全土を恐怖に陥れたが、当時も広東省では食塩のヨードがSARS予防に有効だというデマが流れて、今回と同様に食塩の買いあさりが発生した。この狂騒は間もなく鎮静化したが、何か事があるとヨード添加の食塩は万能薬に変わるものらしい。

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「「放射能に効く!?」食塩買い占め騒動」の著者

北村 豊

北村 豊(きたむら・ゆたか)

中国鑑測家

住友商事入社後アブダビ、ドバイ、北京、広州の駐在を経て、住友商事総合研究所で中国専任シニアアナリストとして活躍。2012年に住友商事を退職後、2013年からフリーランサーの中国研究者として中国鑑測家を名乗る。

※このプロフィールは、著者が日経ビジネスオンラインに記事を最後に執筆した時点のものです。

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