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買い物カゴの中身で妊娠を判定する

行動心理学で企業は「習慣」という金脈を生み出せるか

  • 加藤 靖子

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2012年3月12日(月)

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 ここ最近、アメリカでは「Habit(習慣)」そして、「行動心理学」という言葉が注目されている。

 企業は消費者の「行動心理」を読み、新たな「習慣」を生み出す事が必須と言われている。それは、どこで買い物をするか、ウェブで何を見るか、朝起きてから何を食べるかまで多岐に渡る。

 近年の消費者の習慣と行動心理を分析するアプローチは劇的に進化しており、その理由は分析するデータ量の飛躍的な増大にある。ウェブや企業が抱えるデータが肥大化しており、データと人間心理を組み合わせて推測する分析がより的確になっているのだ。消費者の習慣行動を分析する「習慣スペシャリスト」は、小売り、製造、政治、Eコマースなどありとあらゆる分野で引っぱりだこになっている。

 今年再選を目指すバラク・オバマ大統領は選挙陣営は、チーフ・サイエンティストに元アクセンチュア・テクノロジーラボ勤務で、データマイニングの専門家Rayid Ghani氏を任命した。同氏は、膨大なデータの中から「習慣」を見つけ出すプロだ。例えば前職では、スーパーマーケットのあらゆるパターンの特価品(半額や1個使えば1つ無料)に対して、消費者がどのような行動をとるのかをデータを用いて研究していた。

 こうした統計学的アプローチを使い、有権者の行動パターンを分析しようと言う訳だ。膨大なデータ量から一定の習慣を導きだすことは、世論調査といった表面的なデータよりもより意味のあるものになる。

家族よりも消費者をよく知るターゲット

 この行動心理学に関して大変に興味深い記事が2月のニューヨーク・タイムズ・マガジンに掲載された。非常に面白い事例が挙げられていたので内容を紹介してみたい。

 ニューヨーク・タイムズ記者チャールズ・ダヒグ氏が執筆したこの記事には、データ分析に強い小売り大手のターゲットを特に大きく取り上げている。ターゲットの統計学者は、独自のデータ分析によって、買い物カゴの内容から妊娠初期の女性も高い確率で特定することができるというのだ。

ターゲットは消費者の欲しいものを分析する「予知広告」で知られている

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