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モバイルセントレックス導入を通じて、社内システムと携帯電話の連携を実現し、各種業務アプリケーションを携帯電話で利用可能になれば、ビジネス生産性向上に直結する。 こうした拡張性・将来性を備えたソリューションであるかも重要だ。 |
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モバイルセントレックス・ソリューションが用意されているとしても、それが自社の利用実態に即していないものなら意味がない。企業規模や用途に応じて、複数のソリューションから自社にとって最適なものを選べるかにも着目すべきだ。 |
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携帯電話を内線電話としても利用できるようにすることで、場所を問わないシームレスな通話が可能になり、業務効率が大きく向上する。まずはこのモバイルセントレックスのソリューションを提供している携帯電話会社であるかをチェックしたい。 |
モバイルセントレックスとは、携帯電話をオフィスの内線電話としても利用できるようにするシステムのこと。従来、外出先では携帯電話、オフィス内ではビジネスフォンを使っていたのを携帯電話
1台に集約できるわけだ。
これにより席を外している場合でも、本人と直接、連絡を取ることが可能になる。電話のかけ直しや取り次ぎ、伝言が減少するため業務効率がアップ。また、取引先からの電話にも担当者が確実に応対でき、顧客満足度の向上やビジネス機会損失の低減も図れる。さらに固定電話を削減できたり、フロアレイアウト変更があっても配線工事の費用が不要となるといったことから、コスト抑制が期待できる点も見逃せない。
モバイルセントレックスへのニーズの高まりを受けて、auでは「OFFICE FREEDOM」「OFFICE WISE」という2つのソリューションを用意している。
まず「OFFICE FREEDOM」は、無線LAN機能搭載のビジネスケータイ「E02SA」との組み合わせにより、オフィス内では無線LAN上の内線通話、外出先では通常の携帯電話での通話という使い分けを実現するものだ。
IPネットワークを使用するため社内に基地局を設置するなどの大規模な工事を行う必要がなく、
容易に、素早く、低コストで導入可能なのが魅力。「E02SA」についても、内線の保留や転送など通常のビジネスフォンと同じような使い勝手を実現する機能をあらかじめ備えている。
また、「OFFICE FREEDOM」ならば、企業の様々な環境や要望に柔軟に応えることができる。
例えば、運用中のスケジューラとのシステム連携など、BREW(R)によるアプリケーションを実装することで、社内システムやデータベースと連携したモバイルソリューションを実現。多様な業務ニーズに応えてくれる。
導入にあたってはKDDIのOFFICE FREEDOM認定パートナーが徹底サポート(※1)。無線LANを活用した内線ソリューションの構築実績のあるSIベンダーがパートナーであるため、安心してシステム構築を任せられる。
一方、「OFFICE WISE」は、無線LANではなく通常の携帯電話の無線方式を使って、オフィスビルなど特定のエリア内でau携帯電話を利用可能にするソリューション。導入の際は無線基地局をビル内に設置することが必要となるが、au携帯電話全機種に対応するため、今使っているau携帯電話をそのまま活用できるのがメリットだ。ビル丸ごとなど大規模なモバイルセントレックス導入に威力を発揮する。
※1 OFFICE FREEDOM認定パートナーは、富士通株式会社、ユニアデックス株式会社、株式会社日立製作所、沖電気工業株式会社、日本電気株式会社、NECインフロンティア株式会社、株式会社KDDIネットワーク&ソリューションズの7社(2007年2月現在)
また、外出が多い部署など、オフィスの外からでも通話料を気にせず行えるようにしたいという
なら、社員同士のau携帯電話での通話が定額になる「ビジネス通話定額(※2)」を利用する手もある。企業規模や用途に応じて求める内線ソリューションは違ってくる。どんな企業にも最適な内線
ソリューションを提供できることがauの強みである。
単に携帯電話と内線電話を融合するだけにとどまらず、生産性向上のための武器としてモバイルセントレックス・ソリューションを活用できるのはauならでは。導入を検討する余地は大いにあるはずだ。
※2 1グループあたり10回線以上299回線以下での申込みが必要。1通話最大90分までが対象。
お問い合わせ

商品の詳細は、モバイルソリューション事業本部
0077-7041(無料)
0120-925-041(無料)
(9:00〜20:00 土日祝日も受け付けております)
または、KDDIのWebサイトへ









