地震は恐ろしい。誰もが頭ではそう思っていながら、いざ自分が被害に遭うまでは、どこか他人ごとのように考えてしまいがちではないだろうか。しかし、実際に今、地震が起きたと、真剣に想像してみてほしい。例えば、企業の情報システムの中枢を担うサーバーが、揺れによって倒れたり故障したりするだけでも、事業は完全にストップする。サーバーやコンピューター以外にも、企業には、事業継続にかかわる設備や、なくてはならないノウハウの詰まった“宝”と呼ぶべきものが必ず存在する。こうしたものを地震によって失うことは、企業にとってまさに死活問題だ。
「海外の投資家の中では、『日本は地震が多い国なのに、対策がきちんとできていない』という理由で、日本の企業への投資を見送るケースもあります。地震の脅威に備え、“宝”を守ることは、経営者にとって大きな責任といえるでしょう」と、村尾氏は強調する。
とはいえ、今すでにある建物を、ただちに地震に強いものにするというのも、コストなどを考えると難しい話。こうした中、テーブルの上に載せるだけという極めて簡単な方法で、社内にある“宝”を守り抜くのに貢献してくれるのが、「THK免震テーブルTSD型」なのだ。
そもそも「免震」とは何かを、建物を例にとって説明しよう。従来、地震に対しては、建物自体を頑丈にして地震力に抵抗する「耐震」が主流だった。これに対して「免震」では、地面と建物（構造物）の間に「免震装置」を設置することで、地震の揺れを受け流す。地盤が動いても建物自体に直接揺れが伝わらないため、建物内部の家具などの転倒や落下がほとんどないのが特長だ。
「THK免震テーブルTSD型」は、この「免震」の技術を活用した製品。「LMガイド」と呼ばれる、直線運動部の転がり化を実現するレール状の部品を十字型に組み合わせて構成されている。これにより、上に載せたモノの荷重を支えながら、揺れに合わせて360度自由に動き、揺れを受け流すわけだ。実験では震度6〜7程度の地震でも、充分耐えられる構造となっている。「サーバーは、倒れたりしなくても、震動だけで壊れてしまう可能性もあります。それだけに『揺れが伝わらないようにする』免震テーブルのメリットは大きいといえるでしょう」と村尾氏は言う。
他社にも免震テーブルはあるが、多くは上下の銅板の間に大きな鋼球を挟み込んで揺れを受け流すもの。この場合、ボールと板が点接触となり、ボール1個当たりが受けられる荷重は面接触に比べ小さくなる。また地震の縦揺れは受けることができない。その点、「THK免震テーブルTSD型」では、LMガイドのレールに設けられた溝に沿って多数のボールが循環する構造なので、ボールとレールが面接触となり、常に安定して荷重を受けることが可能で、縦揺れに強いのも利点だ。
また、特筆すべきは設置の容易さだ。固定工事の必要が無く、床にテーブルを置き、その上に守りたいものを載せるだけで設置完了。その上、連結が可能なので、増設も簡単に行える。サイズも4種類と豊富だ。
THKはもともと、LMガイドのパイオニア企業で、工作機械や半導体・液晶製造装置などあらゆる業界に多くの実績を持つ。現在もLMガイドについては日本国内で7割、全世界で5割強という圧倒的なシェアを保有。そして、このLMガイドなどの技術を応用して、建物の免震システムを手掛けてきた。
「超高層ビルから医療施設、一般住宅まで、当社の免震システムは多様な建物に使われており、中には数千トンの建物を支えているシステムもあります。『THK免震テーブルTSD型』も、原理はこの建物の免震システムと全く同じ。高度な技術が、この免震テーブルに凝縮されているといえるでしょう」と村尾氏は自信を見せる。
「THK免震テーブルTSD型」はすでに、大手航空会社、鉄道会社、金融機関、データ管理会社をはじめ、多数の企業で導入されている。「現在のところ、サーバー、コンピューターなどのダウンを未然に防ぐためというのが導入目的の大半ですが、医療機器や美術展示品の保護など、用途は広がりつつあります」（村尾氏）。
サーバーやコンピューターは大型のものになると、数千万円、あるいは数億円するものもある。さらに、企業固有の情報を含めれば、その価値は計り知れない。低コストで優れた「免震テーブルTSD型」を設置するだけで、まさかの地震が起きた際も、こうした高価なものをしっかりと保護できるのであれば、決して高い投資ではない。
「ここ数年の傾向として、経営効率ばかりが声高に語られ、ともすれば地震対策を含めた防災対策も『利益を生み出さないからムダ』と考えられる傾向があったのではないでしょうか。しかし、ひとたび地震が起きた際に何の備えもしていなかったら、被害は甚大なものになるし、またその被害は自社だけにとどまらず、取引先などにも広がることになります。経営者の方々には、ぜひともその点をしっかりご想像いただきたいですね」と力説する村尾氏。企業経営をより盤石にするという観点から、導入を検討してみてはいかがだろう。
