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テクノスコープ

古いオフィスを「賢く」改造

スマートビルディング[内田洋行、富士通、スタディスト、竹中工務店]

2017年8月25日(金)

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多くの人々が働くオフィスビルが、「IoT」の進展によって賢く生まれ変わる。複数のセンサーを駆使し、消費電力の削減やメンテナンスの効率化などを実現。IT大手だけでなく、家具商社やゼネコンなどがビジネスチャンスとみて参入を急ぐ。

オフィスのあらゆる場所でIoTのメリットが生まれる
●内田洋行の「UCHIDA IoT MODEL」
空調制御 センサーを活用し、温度や湿度などの室内環境を分析。空調設備と接続して自動的に最適化する
❷セキュリティー 監視カメラと接続することで、画像や映像を一元管理。他のシステムと連動させてセキュリティーも高める
❸入退室管理 照明や空調とつなげて最終退出時に照明や空調を自動的にオフに。セキュリティーカメラとの連動も可能
❹照明制御 照明を細かく調整して照度を管理し、無駄な点灯をなくす。地震時に点滅させて警報としての役割も持たせる
❺遠隔監視 工場や支社といった遠隔地の電力、ガスなどのエネルギーや関連設備を制御。タブレット端末などでの管理も
(写真=Kohei Hara/Getty Images)

 照明が点灯している場所と時間、エアコンの稼働状況や社員一人ひとりの入退室情報──。多くの人が働くオフィス空間は、様々なデータであふれている。こうしたデータを「IoT(モノのインターネット)」技術を駆使して収集し、労働環境の改善やコスト削減に役立てる動きが加速している。「スマートビルディング」や「スマートオフィス」と呼ばれ、多くの企業が参入する。

 その代表選手が内田洋行。オフィス家具商社のイメージが強い同社だが、実は3年半前からIoT事業を本格展開する。「働く人たちが最も快適に仕事に打ち込める環境を整える」と、スマートビル事業推進部の山本哲之部長は力を込める。

日経ビジネス2017年8月28日号 86~88ページより

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「古いオフィスを「賢く」改造」の著者

河野 祥平

河野 祥平(こうの・しょうへい)

日経ビジネス編集記者

2006年日本経済新聞社入社。社会部、消費産業部などで警視庁、ネット業界などを担当。直近では企業報道部でビール・清涼飲料業界を取材。2015年4月から日経ビジネス。

※このプロフィールは、著者が日経ビジネスオンラインに記事を最後に執筆した時点のものです。

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