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気鋭の経済論点

部活動で将来賃金は1割増加

「お受験」偏重に警鐘

2017年12月22日(金)

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部活動などを通じて協調性や統率力を身に付けた人材の方が、将来の賃金が高いとの研究がある。学力重視を見直し、社会生活を生き抜く真のスキルを育む教育体制が求められている。

(写真=福島 正造)
佐々木 勝[ささき・まさる]
大阪大学大学院
経済学研究科教授

米ジョージタウン大学でPh.D.(経済学)取得。世界銀行、アジア開発銀行、関西大学、大阪大学社会経済研究所を経て2012年4月から現職。専門は労働経済学。

 2020年の東京オリンピック・パラリンピックの開催まで1000日を切った。大会の機運を高めるため、スポーツを奨励する様々なイベントが全国各地で開催されている。

 スポーツの目的の一つは、市民の健康寿命を延ばし、医療費の削減を目指すことにある。その一方で、青少年に対するスポーツ活動の経済的意義やその効果について、これまで数量的に評価される機会は十分になかった。

 中学生や高校生の大半は、部活動に参加している。また、多くの小学生が野球やサッカーなど地域のスポーツクラブで練習に励んでいる。本稿では、スポーツ活動による教育効果、特に将来の所得への影響について、最新の研究内容を紹介したい。

(写真=共同通信)

日経ビジネス2017年12月25日・2018年1月1日号 100~101ページより

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