特集 英語公用化の虚実 TOEIC500点で生き残れるか

PART 4

英語公用化の虚実

変わる「必要な英語力」「CQ」磨き生き残る

AIで「言葉の壁」は崩壊?

2017年12月1日(金)

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 グローバル化と同時に、AI(人工知能)など技術革新が急速に進む。それは、ビジネスパーソンにとって必要な英語力を大きく変える可能性を秘める。異文化を理解する力=「CQ」を高めることが、これまで以上に重要になる。

米グーグルは10月、スマートフォンと連動して同時通訳機能を使えるイヤホンを発表した(写真=左:Bloomberg/Getty Images、右:AFP/アフロ)

 「AI(人工知能)の英語翻訳能力は普通の大学生をはるかに上回る。技術は飛ぶような速さで向上している」

 11月16日、中国のネット検索大手、百度(バイドゥ)の年次会見で、ロビン・リー会長兼CEO(最高経営責任者)は胸を張った。AIが中国語のスピーチをリアルタイムで英語に翻訳し、会場のスクリーンに英文を映し出した。

 この1年で世界の自動翻訳技術が飛躍的に進歩している。昨秋、米グーグルがAIに活用される脳神経回路を模した機械学習(深層学習)の翻訳サービスへの導入を発表。精度が一気に向上し、米マイクロソフトや中国のバイドゥも巻き込んだ開発競争が勃発した。

 今年10月、グーグルは同時通訳を実現するイヤホン「Google Pixel Buds」を発表。同社のスマートフォン(スマホ)と連動し、日本語を含む40言語に対応する。発表会ではスウェーデン語と英語の同時通訳を披露。1秒と待たずに流暢な英語が流れ、喝采が湧いた。

 マイクロソフトは4月、通話ソフト「スカイプ」などに搭載されている同時通訳を日本語に対応させた。日本マイクロソフトの榊原彰CTO(最高技術責任者)は「一般生活で使うにはおおむね問題がないレベル」と話す。バイドゥは9月、英語、中国語、日本語などに対応した小型の通訳端末を発表し、来春にも日本などで展開するという。

日経ビジネス2017年12月4日号 38~39ページより

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