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藤村 広平(ふじむら・こうへい)

日経ビジネス記者

藤村 広平

早稲田大学国際教養学部卒業、日本経済新聞社に入社。新聞の編集を担当する整理部での勤務、総合商社のインド法人でのインターン研修などを経て、企業報道部で自動車業界を担当。2016年春から日経ビジネス編集部。岩手県出身。趣味はコントラバスの演奏、一眼レフカメラのレンズ集め(Nikon派)、不動産情報サイトの閲覧。

※このプロフィールは、著者が日経ビジネスオンラインに記事を最後に執筆した時点のものです。

最近のトピックス

 幼少時からそばアレルギーでした。そばを食べると頭痛がひどいのです。私があまりに嫌がるので、好き嫌いに厳しかった両親も小学校にあがるころから「そばだけは食べなくていい」と許してくれるようになりました。ところが先日、近所のスーパーで、間違ってカップ麺の天そばを買ってきてしまったのです。
 もう夜も遅いし、交換に戻るのも面倒。なにより腹が減ってしょうがない。
 決死の思いで食べた「緑の○○○」でしたが、なんなく完食。頭は痛くなりません。そういえば以前、フランス料理の「ガレット」を、そば粉が入っているとは知らずに食べたときにも問題なかった。そもそもネットで調べると、そばアレルギーの症状に頭痛は含まれていない。
 思い込みほど怖いものはない。日々の取材でも気をつけなくては、と気を引き締めました。

記者の眼

りそな×チームラボの「銀行っぽくない」アプリ

2018年2月19日(月)

 「先月の収支は2万2000円のプラスでした。同じ年代の男性のうち、約2割は余ったお金を貯めています。あなたも定期預金してみませんか?」

 アプリを開くとそんなお知らせが届いたので、「預け入れる」と書かれたボタンを押した。するとあらわれたのは、あらかじめ「22,000円」と入力された取引画面。あと数タップで預け入れは完了するらしいけれど、ちょっと待てよ。定期預金ってデメリットはないのか? まずはチャットで相談してみよう――。

りそなが刷新する新しいスマホアプリの操作イメージ

 りそなホールディングスが、そんな使い勝手の良い新しい「銀行」を作ろうとしている。2月19日から配信する新しいスマホアプリは、顧客の資産状況などにあわせて様々な金融商品を提案。興味を抱いた顧客は、店舗を訪れなくてもそのまま電話やチャットで資産運用について質問したり、アドバイスを受けたりできる。

 りそな以外の大手銀もそれぞれ公式アプリを各種用意してはいるが、主要なものでも残高確認や入出金、振替といった取引を可能にしただけの場合が多く、いわば「ATMを手のひらの上に持ってきた」位置づけ。りそなのように銀行側から提案したり相談に応じたり、「銀行そのものを手のひらの上に持ってくる」スマホアプリは、まだ珍しい。

めざすは脱・貯金箱

 「会えていない1200万人に会いたい」。オムニチャネル戦略部の伊佐真一郎グループリーダーは語る。りそなに稼働口座を持っている個人顧客は1300万人。ところが、そのうち、りそな側が支店などで具体的に金融サービスを提案できている顧客は100万人にとどまる。つまり1200万人に対しては、お金を出し入れする貯金箱としてしか口座を提供できていない。

 従来はそれでもよかった。りそなにとっての「上客」は店舗に足を運んでくれる100万人。すでに資産運用に関心があり、金融商品を契約し、りそなは手数料収入を受け取れたからだ。だがこうした層は高齢化が進み、先細りが避けられない。顧客の若返りを進めなければ、りそなの成長機会はしぼんでしまう。

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茂木 友三郎 キッコーマン取締役名誉会長・取締役会議長