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藤村 広平(ふじむら・こうへい)

日経ビジネス記者

藤村 広平

早稲田大学国際教養学部卒業、日本経済新聞社に入社。新聞の編集を担当する整理部での勤務、総合商社のインド法人でのインターン研修などを経て、企業報道部で自動車業界を担当。2016年春から日経ビジネス編集部。岩手県出身。趣味はコントラバスの演奏、一眼レフカメラのレンズ集め(Nikon派)、不動産情報サイトの閲覧。

※このプロフィールは、著者が日経ビジネスオンラインに記事を最後に執筆した時点のものです。

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 幼少時からそばアレルギーでした。そばを食べると頭痛がひどいのです。私があまりに嫌がるので、好き嫌いに厳しかった両親も小学校にあがるころから「そばだけは食べなくていい」と許してくれるようになりました。ところが先日、近所のスーパーで、間違ってカップ麺の天そばを買ってきてしまったのです。
 もう夜も遅いし、交換に戻るのも面倒。なにより腹が減ってしょうがない。
 決死の思いで食べた「緑の○○○」でしたが、なんなく完食。頭は痛くなりません。そういえば以前、フランス料理の「ガレット」を、そば粉が入っているとは知らずに食べたときにも問題なかった。そもそもネットで調べると、そばアレルギーの症状に頭痛は含まれていない。
 思い込みほど怖いものはない。日々の取材でも気をつけなくては、と気を引き締めました。

コンビニ大試練

ポプラ「大手とは違うコンビニつくる」

2017年11月15日(水)

 セコマを「北の異端児」と呼ぶのならば、「西の異端児」といえるのがポプラ(広島市)だ。山陽地方を地盤に全国約460店を展開する中堅コンビニチェーンで、首都圏では「生活彩家」ブランドの店舗利用者も多いだろう。

 2014年にローソンと資本業務提携し、表面上は「大資本に飲み込まれた中堅コンビニの一つ」のようにも見えるポプラ。が、実態は違う。「大手と同じことをやっていたら埋没する。私たちは私たちなりの立ち位置を確立させたい」。広島弁交じりで語る創業家2代目、目黒真司社長が見据えるポプラの今後とは。

関連記事:コンビニがやらねば誰がやる

目黒真司(めぐろ・しんじ)氏
1994年、広島銀行に入行。1996年ポプラ入社。2008年に社長就任。創業者である目黒俊治会長の娘婿にあたる。47歳。

現在のコンビニエンスストア業界をどうご覧になっていますか。

目黒真司氏(以下、目黒):自分も業界に入って20年、ずっと現場を駆けずり回って来ました。社長になってからもそろそろ10年たちますので、業界の流れは理解しているつもりです。やはり大きいのは、大手チェーンの寡占が進んでいる事実です。これは裏返せば、お客にとっての選択肢が減っているということです。

消費者がセブンイレブン、ファミリーマート、ローソンの大手3チェーンしか選べなくなっている、ということですね。

目黒:いえ、我々にとってお客さんというのは、お店に来ていただいて商品を買ってもらう消費者もそうなのですが、店舗運営をしてくださるオーナーさんですね。事業主さんが加盟できるチェーンの選択肢も減っているんです。

コンビニ本部は経営コンサル業

どういうことですか。

目黒:コンビニのチェーン本部って、消費者に直接商品を売っているわけではないんです。店舗運営はあくまで本部とフランチャイズチェーン(FC)契約を結ぶ加盟店オーナーさんの仕事なんです。

 チェーン本部は一般的に、製造も物流も外部委託して、最後の販売も加盟店オーナーにまかせています。収益は看板や経営ノウハウを提供する見返りにオーナーさんからいだたくロイヤルティー(経営指導料)から生まれているわけです。チェーン本部は小売業じゃなくて経営コンサル業なんです。

 ポプラとしては買い物してくれる消費者だけじゃなくて、加盟店オーナーさんも大事なお客さんなんです。かつて酒屋からの業態転換でコンビニを始めたような加盟店オーナーさんに「コンビニという新しいビジネスモデルはどうですか」と提案する時代がありました。当初はそれで良かったのですが、最近ではその「提案」が行き過ぎて「これをやりなさい」「あれをやりなさい」みたいな、学校みたいな世界になってはいないでしょうか。

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