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事故物件借りちゃった人の末路

事故物件公示サイト運営管理人、大島てる氏に聞く

2016年4月21日(木)

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 家の寿命は20年――。日経ビジネス本誌は2016年2月22日号でそんなタイトルの特集を企画した。「この国では多くの人が『住宅は安定した資産』と思い込んでいるが、それは大きな誤解」というのが企画の骨子。日本独特の業界慣習により購入直後から住宅価値が理不尽に下落する現実や、住宅品質の価値を認めないいびつな中古住宅市場などをリポートし、大きな反響を読んだ。

 だが、今の時代、不動産の価値が下がる原因は、必ずしも「築20年の木造住宅の資産価値はゼロ」などといった、新築偏重の硬直的ルールだけではない。ピカピカの新築物件でもその価値を一瞬にして暴落させかねないのが、殺人や自殺などの“事故”だ。法的には、“訳あり物件”は告知義務があるなどとされているが、現実には、そうとは知らず事故物件に住んでいる人もいるという。同分野のスペシャリストに「事故物件を借りちゃった人」の末路を聞いた。映画化された小説「残穢」のようなことは本当にあるのか、ないのか。

聞き手は鈴木信行

 このインタビューなど、日経ビジネスオンラインの記事をまとめたものが、1冊の本になりました。書籍『宝くじで1億円当たった人の末路』では、「宝くじ」以外にも「事故物件借りちゃった人」「友達ゼロの人」「キラキラネームの人」「賃貸派」「自分を探し続けた人(バックパッカー)など、多様な人々の「末路」23本を収録。書籍向けに結論や解説を大幅加筆しています。

こちらで予約・購入できます。是非、お手に取ってご覧ください。


「末路本」の詳細が気になる人は…

大島てる(おおしま・てる)
平成17年9月に事故物件サイト「大島てる」を開設。当初は東京23区のみの事故物件情報を公示していたが、その後徐々に対象エリアを拡大していき、現在では日本全国のみならず外国の事故物件をも対象としている。公式Twitter・Facebook・Lineアカウントがある。著書に『事故物件めぐりをしてきました』(彩図社)。「事故物件ナイト」がロフトプラスワンウエスト(大阪)にて不定期開催中。事故物件サイトには英語版も存在。元BSスカパー!「ALLザップ」特捜部最高顧問。その活動は『ウォール・ストリート・ジャーナル』でも紹介された。(写真:福田光睦)

事故物件公示サイト『大島てる』を運営管理されています。衝撃的な内容で思わず自宅や実家の近辺を検索してしまいましたが、どんな経緯でこのような取り組みを始められたのですか。

大島:もともと実家の家業が不動産業だったんです。と言っても、仲介業ではなくて、自分たちで土地を買ってビルを建てたり、マンションを買って入居者を集めたり、といったオーナーでした。土地や建物をまずは買うわけですから、当然、目をつけた物件が“訳あり“でないかについては、その頃から気にかけていました。自分たちが気持ち悪がるというより、お客さんの中に、殺人事件や自殺があった物件には住みたくないと考える方がいましたからね。ただ、当時は、事故物件の情報が公になっていなくて困っていました。名簿業者など様々なルートを通じてデータを買えないか探し回ったのですが見つからず、結局、自分たちで情報収集活動を始めることにしました。サイト開設は平成17年9月のことです。

住所や部屋番号、死因まで掲載

サイトを見ると、日本全国及び海外の一部も含めた事故物件の住所や部屋番号、元入居者の死因などを知ることができます。どういう仕組みで、これだけの情報を集めることができるのですか。

大島:サイトを始めた当初は、自分たちだけで情報収集していました。図書館に行って昔の新聞を読んでどんな事件があったかを調べるといった、今思えば稚拙な手法でしたね。しかも、人的資源に限りがありますから、東京23区限定だったんです。情報の網羅性を高めるため、平成23年からは、情報を持つ人が誰でも自由に書き込める「投稿制」にして、対象エリアの制限も取り払いました。

「投稿制」だと出鱈目な情報がアップされたり、間違った情報がいつまでも掲載されたりしないのですか。

コメント2

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「事故物件借りちゃった人の末路」の著者

鈴木 信行

鈴木 信行(すずき・のぶゆき)

日経ビジネス副編集長

日経ビジネス、日本経済新聞産業部、日経エンタテインメント、日経ベンチャーを経て2011年1月から日経ビジネス副編集長。中小企業経営、製造業全般、事業承継、相続税制度、資産運用などが守備範囲。

※このプロフィールは、著者が日経ビジネスオンラインに記事を最後に執筆した時点のものです。

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