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今からでもグローバル人材になれる

外国人とうまく仕事をするコツとは

2015年8月26日(水)

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 同僚が突然外国人に――。日本企業の中では日産自動車や武田薬品工業でいち早くそうした動きが広がったが、あなたの会社でも、いつそうならないとも限らない。グローバル時代に勝ち残る人材になるにはどうすればいいのか。1年間の海外留学義務付け、授業は全て英語で行いディスカッションを中心にした少人数クラスといった特色ある教育で、秋田市からグローバル人材を輩出する国際教養大学の前中ひろみ教授に聞いた。

(聞き手は宮澤 徹)

日本ではこれまで、グローバル人材がなかなか育ってこなかったと言われます。どういった問題があるのですか。

前中 ひろみ(まえなか・ひろみ)
国際教養大学教授・グローバル・スタディーズ課程長・国際教養教育推進センター長・グローバル人材育成支援事業実施責任者。神戸大学教育学部卒業。ミシガン州立大学コミュニケーション芸術科学学部で博士号取得。2000年から04年2月まで、同大学アジア研究センターで副所長。同年4月、国際教養大学グローバルビジネス課程准教授。09年同大学教授。

前中:問題のひとつは教育にあると思います。英語だけではありません。国際教養大学でも、日本の高校を卒業して入学したばかりの学生は、意見を求められた時に、間違えることを恐れてはっきりと主張できないケースが少なくありません。従来の小・中・高等教育では、まず正しい答えがあって、そこへたどり着く道筋を学習し、それを覚えて、試験で回答して得点に結びつけます。入学試験の準備もそうです。じゃあ、その答えは「なぜ正しいのですか」と生徒に聞いてみると、「いや、正しいと習ったから」という答えが返ってきます。これではだめだと思います。

 環境や状況が目まぐるしく変化する中で、いつも変わらず正しい答えというのは、実社会では常に用意されているとは限りません。特に、国外に出ると、一つの正解を見つけるのはますます困難になります。だから、日本では正しかったからといって、その手法を続けていくだけでは、グローバルで通用する人材になるのは難しいと思います。

日本企業もそういう問題を意識し始めています。

前中:これまで日本企業の人材育成は、社員に研修を受けさせて、企業の文化や組織に適応して働ける人材へと育て上げることを目的としてきました。大多数は国内業務で、語学力のある少数が海外の取引先で通用する人になってくれればよかったからです。

 しかし、昨今のようなグローバル化の加速しつつある時代においては、企業もどんどん国外に出て、生産・流通現場が外にあるし、消費者も外にいる。世界中で多数の新しい企業が生まれ、既存の企業同士の買収・合併も頻繁です。事務系であろうと、技術系であろうと、国内でも海外でも、国籍や文化的背景の違う様々な人と組んで仕事を進めなくてはならなくなりました。このような状況の下で、「グローバル人材」が急に、しかも多数必要になったのです。

大学ではグローバル人材をどう育てているのでしょうか。

前中:英語は最低限必要になりますが、私たちは英語を習うだけでは不十分と考えています。大事なのは、英語で何をできるかです。授業では、英語を使って読んだり書いたり聞いたりするだけでなく、教授と学生、あるいは学生同士でディスカッションさせたり、学んだことや調べたことを、個人やグループでまとめて発表させたりします。これらをできるだけ授業の中に盛り込むようにしています。

 また、どこにどんな課題があるかを見つけられる力を育てることが、グローバル社会で生きていくには大切だと考えています。自分で見つけだした課題の背景に、どんな事実があるのか、集めた情報を深く分析できるようになれば、自分で解決への道を切り開けるようになるはずです。

 課題を発見する能力というのは、「じゃあ課題を発見して来なさい」と学生に言うだけでは育ちません。最初は学生に対し、こちらが決めた課題を示した上で、問題点を分解して見せてやったり、それを分析させたり、解決策の導き方を検討させたりします。そうした授業をしています。

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「今からでもグローバル人材になれる」の著者

宮澤 徹

宮澤 徹(みやざわ・とおる)

日経ビジネス副編集長

日本経済新聞社産業部、中国総局、重慶支局長、2012年秋日経ビジネス副編集長。製造業とアジア担当。

※このプロフィールは、著者が日経ビジネスオンラインに記事を最後に執筆した時点のものです。

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