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東京五輪の公式スポンサーがいますべきこと

続々と決まる協賛企業と見えてきた懸念点

2016年5月26日(木)

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 2020年に開催が予定されている東京オリンピック・パラリンピック(以下、総称として「東京五輪」)の協賛企業として、国内企業が続々と名乗りを上げています。日本電信電話(NTT)が2015年1月に東京五輪初の公式スポンサーに決定してからこれまでの約1年半の間に、合計26カテゴリで34社が決まっています(記事執筆時点)。

●東京五輪の公式スポンサー一覧
(資料:東京オリンピック・パラリンピック競技大会組織委員会の公式サイトの情報を元に作成)

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「東京五輪の公式スポンサーがいますべきこと」の著者

鈴木 友也

鈴木 友也(すずき・ともや)

トランスインサイト代表

ニューヨークに拠点を置くスポーツマーケティング会社、「トランスインサイト」代表。一橋大学法学部卒、アンダーセン・コンサルティング(現アクセンチュア)出身。スポーツ経営学修士。中央大学非常勤講師

※このプロフィールは、著者が日経ビジネスオンラインに記事を最後に執筆した時点のものです。

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