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うん、すごい。世界同時多発「ハイヒール革命」

大きな変化は“こんなこと”から始まる

2017年1月31日(火)

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 英国で“ハイヒール”が、ちょっとした話題になっている。

 「U.K. Urged to Do More Against Bosses’ Demands on Heels and Tops(邦題:ミニスカートやハイヒール着用要請する企業から女性守れ-英委員会)」との見出しで報じられた記事によれば、英国の女性と平等に関する下院委員会が、“ある調査結果”と抗議書を発表したというのだ。

 男性にとっては未知の世界。女性であれば泣いた話の一つや二つ、誰もが経験しているあの“ハイヒール”。いったいナニが起こっているのか?とアレコレ調べてみると……、これが結構、すごくて。英国のハイヒール問題が、日本にも飛び火していて。

 いや~~、日本が世界から「女性活躍後進国」と揶揄されても仕方がないなぁ、という思いにもなり……。

 というわけで今回は「日本が遅れているワケ」について、考えてみようと思う。

 まずは先の記事の内容から紹介する(以下抜粋し、要約)。

 女性と平等に関する下院委員会(the House of Commons Women and Equalities Committee)は、議会の請願委員会(Parliament’s Petitions Committee)と共同でまとめた報告書を水曜日(1月25日)に発表した。

 報告書によれば、小売業界で働く女性従業員は売り上げの向上のために、ブラウスのボタンをできるだけ外したり、ミニスカートの着用を強いられている。足が痛くなるようなハイヒールを履くことを求められている人たちもいた。

 ある女性はハイヒールを履きながら階段や梯子を登ったり、重い荷物を運ぶ仕事をしなければならなかったり、緊急時に避難をさせなければならないCAでさえも、ハイヒールを履かなくてはならなかった。

 このような女性従業員の服務規程に関する調査を英議員が開始したのは、Portico社(受付業務などを行う会社)でレセプショニストとして働いていたニコラ・ソープさんが、「企業がハイヒールを強要することを法律で禁止して欲しい」と政府に嘆願書を提出したのがきっかけである。

 請願委員会のヘレン・ジョーンズ委員長は、「これらは平等法(Equality Act 2010年)に違反するものである。今回の調査からニコラさんの例が特別なものでないことが明確になった」とし、メイ政権に、平等法の有効性を高めるべきだと求めたほか、罰金拡大の検討にも言及し、従業員自身にも権利を認識する必要があると指摘。

 嘆願書には、15万2420人が署名している。

コメント70件コメント/レビュー

初めてコメントいたします。
「スニーカーで出勤してハイヒールに履き替える“キャリアウーマン”が1980年代に誕生してから30年。」

そんな映画もありましたよね。営業部で唯一の女子営業部員だった20数年前、私もハイヒールで乗る痛勤電車や、毎日の外回りで足を痛めておりました。映画を見て「これだ!!!」とばかりに飛びつくように真似をしたものです。

ところが、オフィスでスニーカーからハイヒールに意気揚々と履き替えていた私に、課長がこそこそとささやきました。

「あのさ、スニーカー、やめてくれないかな」
「なぜですか」
「部長がそういうの、嫌うんで、ね?」
「通勤時に履いているだけで、社内と外回りはヒール履いていますが?」
「だからね、女性はヒールでしょ、っていうの気にするのよ、部長がさ。俺はいいと思うんだけどさ」

顎が胸まで下がるくらいげんなりした記憶も一緒に蘇りました。結局、部長が部長がとうるさく課長が騒ぐのでやめましたが「こんな営業部絶対異動してやる!」と意思を固めたのでした。
私は営業部から異動しましたが、そういう事を言う人たちはまだ会社を辞めていません。(2017/02/12 20:47)

「河合薫の新・リーダー術 上司と部下の力学」のバックナンバー

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「うん、すごい。世界同時多発「ハイヒール革命」」の著者

河合 薫

河合 薫(かわい・かおる)

健康社会学者(Ph.D.)

東京大学大学院医学系研究科博士課程修了(Ph.D)。産業ストレスやポジティブ心理学など、健康生成論の視点から調査研究を進めている。働く人々のインタビューをフィールドワークとし、その数は600人に迫る。

※このプロフィールは、著者が日経ビジネスオンラインに記事を最後に執筆した時点のものです。

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記事のレビュー・コメント

いただいたコメント

初めてコメントいたします。
「スニーカーで出勤してハイヒールに履き替える“キャリアウーマン”が1980年代に誕生してから30年。」

そんな映画もありましたよね。営業部で唯一の女子営業部員だった20数年前、私もハイヒールで乗る痛勤電車や、毎日の外回りで足を痛めておりました。映画を見て「これだ!!!」とばかりに飛びつくように真似をしたものです。

ところが、オフィスでスニーカーからハイヒールに意気揚々と履き替えていた私に、課長がこそこそとささやきました。

「あのさ、スニーカー、やめてくれないかな」
「なぜですか」
「部長がそういうの、嫌うんで、ね?」
「通勤時に履いているだけで、社内と外回りはヒール履いていますが?」
「だからね、女性はヒールでしょ、っていうの気にするのよ、部長がさ。俺はいいと思うんだけどさ」

顎が胸まで下がるくらいげんなりした記憶も一緒に蘇りました。結局、部長が部長がとうるさく課長が騒ぐのでやめましたが「こんな営業部絶対異動してやる!」と意思を固めたのでした。
私は営業部から異動しましたが、そういう事を言う人たちはまだ会社を辞めていません。(2017/02/12 20:47)

最近「女子=女の子」という定義が広がっているようですが、この場合の「子」は「梯子」「椅子」「餃子」のように声調を整え二字熟語を作る漢語の接尾語で「若い」という意味は持っていません(例:「女子トイレ」「女子マラソン」)。
閑話休題。
「ハイヒール」は女性の成熟度を忖度する社会と多少は関係あるかもしれませんが、それよりも「西洋服飾史におけるドレスコード」の方が大いに関係していると思います。英国でハイヒールを強要するような会社は恐らく男性もスーツ・ネクタイ・革靴というドレスコードが存在しているのではと推察します。洋装に於いてはそれが「格上の」装いでありビジネス上の権威付けに有利に働くからです。その大元には未だに分断された社会階層が存在する彼らの階級社会があります(外資系企業の受付がしばしばマホガニー等を多用したやたら重厚で威圧的な造りになっているのも、社会的地位を外見で判断するという階級社会の名残り)。
以上をまとめて言うと、英国で社員がハイヒールを履いているということは「うちの会社は労働者階級を相手にしていない格の高い信用の有る会社です」とアピールしていることと同義であり、これは階級社会を是とするかという根深い問題です。女性蔑視という視点は二の次三の次の問題でしょう。日本でハイヒールを強要する「業種」はあれど「企業」は極少数であるのも、日本が階級社会ではないからです。(2017/02/07 09:53)

私は、金融機関で働いておりますが、当社では、女性にハイヒールを強要するなどの話は聞いたことはありません。つまり、当社は、「ハイヒール」が職場における女性らしさを表す象徴=女性の成熟度を魅力と考えている会社ではないということです。

近年の女性は、自らを「女性」と言わずにいつまでも「女子」と呼ぶことが増えています。女子という言葉には、成熟を拒否し、性的な要素を排除したいという意思が見えます。それは、男性社会から強制された、ある種の女性象の押し付けに対しての反発という見方もできます。


女性の感じるガラスの天井とか、コンクリートの天井とか、誰もそういう話題はしませんね。みんな、①金持ちの男と結婚して専業主婦、②そこそこの男と結婚して共働き定年まで働くかは未定 ③独身で定年まで働く この三つの中から一番自分にとってメリットのある選択をしているだけです。④専業主夫の夫を扶養し、自分が頑張る ⑤シングルマザーとして、頑張る などの選択肢はまずありません。そもそも、男性に経済的に依存することを前提に人生設計を考えているので、どうしても男性の規定した女性象に自らを合わせることができるかどうかにかかっています。

今回の「ハイヒール」という言葉が日本において強要されない理由は、日本の先進性ではなく、そもそも女性に成熟を求めていない社会構造と価値観にあるのではないかと思います。ハイヒールは、どちらかというと、女性同士のマウンティングのアイテムとしてとらえるほうが、いろんなヒントがありそうです。(2017/02/06 13:32)

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三品 和広 神戸大学教授