• BPnet
  • ビジネス
  • IT
  • テクノロジー
  • 医療
  • 建設・不動産
  • TRENDY
  • WOMAN
  • ショッピング
  • 転職
  • ナショジオ
  • 日経電子版

うん、すごい。世界同時多発「ハイヒール革命」

大きな変化は“こんなこと”から始まる

2017年1月31日(火)

  • TalknoteTalknote
  • チャットワークチャットワーク
  • Facebook messengerFacebook messenger
  • PocketPocket
  • YammerYammer

※ 灰色文字になっているものは会員限定機能となります

無料会員登録

close

 英国で“ハイヒール”が、ちょっとした話題になっている。

 「U.K. Urged to Do More Against Bosses’ Demands on Heels and Tops(邦題:ミニスカートやハイヒール着用要請する企業から女性守れ-英委員会)」との見出しで報じられた記事によれば、英国の女性と平等に関する下院委員会が、“ある調査結果”と抗議書を発表したというのだ。

 男性にとっては未知の世界。女性であれば泣いた話の一つや二つ、誰もが経験しているあの“ハイヒール”。いったいナニが起こっているのか?とアレコレ調べてみると……、これが結構、すごくて。英国のハイヒール問題が、日本にも飛び火していて。

 いや~~、日本が世界から「女性活躍後進国」と揶揄されても仕方がないなぁ、という思いにもなり……。

 というわけで今回は「日本が遅れているワケ」について、考えてみようと思う。

 まずは先の記事の内容から紹介する(以下抜粋し、要約)。

 女性と平等に関する下院委員会(the House of Commons Women and Equalities Committee)は、議会の請願委員会(Parliament’s Petitions Committee)と共同でまとめた報告書を水曜日(1月25日)に発表した。

 報告書によれば、小売業界で働く女性従業員は売り上げの向上のために、ブラウスのボタンをできるだけ外したり、ミニスカートの着用を強いられている。足が痛くなるようなハイヒールを履くことを求められている人たちもいた。

 ある女性はハイヒールを履きながら階段や梯子を登ったり、重い荷物を運ぶ仕事をしなければならなかったり、緊急時に避難をさせなければならないCAでさえも、ハイヒールを履かなくてはならなかった。

 このような女性従業員の服務規程に関する調査を英議員が開始したのは、Portico社(受付業務などを行う会社)でレセプショニストとして働いていたニコラ・ソープさんが、「企業がハイヒールを強要することを法律で禁止して欲しい」と政府に嘆願書を提出したのがきっかけである。

 請願委員会のヘレン・ジョーンズ委員長は、「これらは平等法(Equality Act 2010年)に違反するものである。今回の調査からニコラさんの例が特別なものでないことが明確になった」とし、メイ政権に、平等法の有効性を高めるべきだと求めたほか、罰金拡大の検討にも言及し、従業員自身にも権利を認識する必要があると指摘。

 嘆願書には、15万2420人が署名している。

コメント70

「河合薫の新・リーダー術 上司と部下の力学」のバックナンバー

一覧

「うん、すごい。世界同時多発「ハイヒール革命」」の著者

河合 薫

河合 薫(かわい・かおる)

健康社会学者(Ph.D.)

東京大学大学院医学系研究科博士課程修了(Ph.D)。産業ストレスやポジティブ心理学など、健康生成論の視点から調査研究を進めている。働く人々のインタビューをフィールドワークとし、その数は600人に迫る。

※このプロフィールは、著者が日経ビジネスオンラインに記事を最後に執筆した時点のものです。

日経ビジネスオンラインのトップページへ

記事のレビュー・コメント投稿機能は会員の方のみご利用いただけます

レビューを投稿する

この記事は参考になりましたか?
この記事をお薦めしますか?
読者レビューを見る

コメントを書く

ビジネストレンド

ビジネストレンド一覧

閉じる

いいねして最新記事をチェック

日経ビジネスオンライン

広告をスキップ

名言~日経ビジネス語録

トランプ政権のここまでの動きはスロー。

ジョセフ・ナイ 米ハーバード大学特別功労教授