• BPnet
  • ビジネス
  • IT
  • テクノロジー
  • 医療
  • 建設・不動産
  • TRENDY
  • WOMAN
  • ショッピング
  • 転職
  • ナショジオ
  • 日経電子版

「握手もセクハラ?」 女性部下を持てあます“オジさん”のホンネ

性役割に囚われ、分からないことだらけ

2015年8月25日(火)

  • TalknoteTalknote
  • チャットワークチャットワーク
  • Facebook messengerFacebook messenger
  • PocketPocket
  • YammerYammer

※ 灰色文字になっているものは会員限定機能となります

無料会員登録

close

 「女性は相手によってセクハラだとか、セクハラじゃないとか言ってくる」

 「女性社員は管理職になっても扱いにくいところがあると思う」

 「いくら男性と女性が同じだと言ったって、違ってほしいわけでしょ。同じでいいんですか? トイレも一緒でいいんですか? 更衣室も同じでいいですか?」

 ……ふ~む、これってどうなのだろう? っていうか、これを堂々と発言するのは、ある意味すごい!かも……。そう思わずにはいられない“衝撃弾”を、軽~く撃ち放ったのは、“次世代の党”の江口克彦参院議員。

 女性活躍推進法案を審議するために開かれた参議院内閣委員会(8月6日)で、参考人への質問の際に飛び出した発言である。

 一部メディアが、「またまた問題発言! 波紋が広がるぞ!」と取り上げ、ネットでは例のごとく批判が殺到……。

 と、思いきや……。火種のまま沈下。次世代の党、改め、旧世代の党にした方がよさそうな発言だし、その気になればいくらでも突っ込めるネタにもかかわらず、火事には至らなかったのである。

  • 理由1:連日の暑さ、夏休み、でメディアの人たちのやる気が失せていた
  • 理由2:懲りないオジさんたちに呆れ果て、報じる気にもならなかった
  • 理由3:終戦70年の特集で忙しくて、それどころじゃなかった
  • 理由4:なんらかの圧力がかかった
  • 理由5:だって……ホントにセクハラの境界線分からないし、扱いにくいんだもん…と共感した

 勝手に想像するに、上記のいずれかの理由が“消化剤”の役割を担ったのだと思う。恐らく、たぶん、maybe、I guess――。

 「沈下したのに取り上げるってことは、おぬしは、騒ぎ立てたいってことだな?」

 いえいえ、違います。そういうわけではございません。

 いまだにこのレベルでのやり取りしかできないことには少々がっかりしたが、江口議員の質問に似たようなことって、よく聞かれるわなぁ~、と。そのつまり、これってオジさんたちの素朴な疑問なんじゃないか、と。

 そこで今回は、「オジさんの素朴な疑問と女性活躍」について、あれこれ考えてみようと思う。

 早速、面白いというと失礼なのだが、江口氏と参考人の方たちとのやり取りを、テーマ別に抜粋・整理し、紹介しよう。

 が、ちょっとその前に。今国会に提出された「女性活躍推進法案」をざっとおさらい。

 国や地方公共団体に加え、従業員301人以上の企業に対し、管理職や新規採用に占める女性の割合などの数値目標を含む「行動計画」を作成し、公表することを義務づけている(詳細はこちら)。

 では、お待たせしました。“火種”をじっくりご覧ください。

※参考人:今野久子氏(東京法律事務所弁護士)、矢島洋子氏(三菱UFJリサーチ&コンサルティング株式会社女性活躍推進・ダイバーシティマネジメント戦略室室長)、 松浦民恵氏(株式会社ニッセイ基礎研究所生活研究部主任研究員)。

コメント19

「河合薫の新・リーダー術 上司と部下の力学」のバックナンバー

一覧

「「握手もセクハラ?」 女性部下を持てあます“オジさん”のホンネ」の著者

河合 薫

河合 薫(かわい・かおる)

健康社会学者(Ph.D.)

東京大学大学院医学系研究科博士課程修了(Ph.D)。産業ストレスやポジティブ心理学など、健康生成論の視点から調査研究を進めている。働く人々のインタビューをフィールドワークとし、その数は600人に迫る。

※このプロフィールは、著者が日経ビジネスオンラインに記事を最後に執筆した時点のものです。

日経ビジネスオンラインのトップページへ

記事のレビュー・コメント投稿機能は会員の方のみご利用いただけます

レビューを投稿する

この記事は参考になりましたか?
この記事をお薦めしますか?
読者レビューを見る

コメントを書く

ビジネストレンド

ビジネストレンド一覧

閉じる

いいねして最新記事をチェック

日経ビジネスオンライン

広告をスキップ

名言~日経ビジネス語録

意外なことに、伝統的な観光地が 訪日客の誘致に失敗するケースも 少なからず存在する。

高坂 晶子 日本総合研究所調査部主任研究員