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IoTで芽吹き始めたアメリカの新しいモノ作り

西部と東部、それぞれで異なる流儀

2015年7月3日(金)

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米オライリー・メディアがサンフランシスコで開催したカンファレンス「Solid(ソリッド)」で講演する伊藤穰一・米マサチューセッツ工科大学(MIT)メディアラボ所長(写真:海部 美知、以下同)

 シリコンバレーでは相変わらず「IoT(Internet of Things, モノのインターネット)」が盛り上がっている(当コラムの関連記事:米欧のテックイベントに見る「IoTの正体」)。IoTとは、「人がパソコン(PC)やモバイルの画面で操作してインターネットにつながる」のではなく、「モノが画面をバイパスして直接インターネットにつながる」ということだ。

 具体的なモノが動くためには、何らかのハードウェアが必要だ。そんなネット対応のスマートなハードウェアがいろいろと試されている。

 過去の製造業では、たくさんの同じモノを作ることで、高価な金型や製造設備を大量に再利用して製造コストを下げる「数量効果」が、マージン(利益)の源泉だった。

 数量を確保するために最初は赤字覚悟で安い値段を設定したり、高級なブランドイメージを形成して高い価格でも売れるようにしたり、労働コストの安い国に工場を移したりといった方法で、この「数量の敷居」を越えようとしてきた。

 また、エレクトロニクスの世界では、半導体の「ムーアの法則」がこうした「数量効果」を支えてきた。

 しかし、IoTに対応するハードウェアでは、「数量の敷居」を別の形で越えようという取り組みが試みられている。アメリカでのこの新しい「モノ作り」の試みは、果たして成功するのだろうか?

中国・深圳のガラクタとイテラティブ・ハードウェア

 技術出版のオライリー・メディアは、シリコンバレーの技術やビジネスの「勢い」をいち早くキャッチして可視化することが得意で、例えば「ウェブ2.0」という言葉を創り出したのも彼らだ。そのオライリーが、昨年からハードウェアのカンファレンス「Solid(ソリッド)」をサンフランシスコで開催している。

 カンファレンスのチェアマンである、米マサチューセッツ工科大学(MIT)メディアラボ所長の伊藤穰一氏は、6月24日のキーノート(基調講演)で、「中国・深圳の街中にあふれているガラクタたち」の話を紹介した。

 「世界の工場」深圳の雑多な製造現場のどこかで、「黄緑色の頭蓋骨型の携帯電話」などといった「一体誰がこんなモノを買うのか」と思うようなチープなモノが次々と創り出され、街中の市場で二束三文で売られている。

 一方、シリコンバレーでは、ソフトウェアベースのサービスを「iteration(イテレーション=反復)」で改良していく手法が定着している。完璧な形になってからローンチするのではなく、未完成なうちに小規模にローンチし、市場の反応を取り込んですぐに改良バージョンを出し、その反応を見てまた改良バージョンを出す、という作業を高速で反復し、徐々にサービスを改良しながら広げていくやり方だ。

 最近のクラウドサービスならば、ユーザー側にソフトウェアのアップデートという手間を発生させずに高速な反復改良が可能というわけだ。

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「IoTで芽吹き始めたアメリカの新しいモノ作り」の著者

海部 美知

海部 美知(かいふ・みち)

エノテック・コンサルティングCEO

ホンダ、NTT、米ベンチャー企業を経て、1998年にエノテック・コンサルティングを設立。米国と日本の通信・IT(情報技術)・新技術に関する調査・戦略提案・提携斡旋などを手がける。シリコンバレー在住。

※このプロフィールは、著者が日経ビジネスオンラインに記事を最後に執筆した時点のものです。

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