• BPnet
  • ビジネス
  • IT
  • テクノロジー
  • 医療
  • 建設・不動産
  • TRENDY
  • WOMAN
  • ショッピング
  • 転職
  • ナショジオ
  • 日経電子版

読者の皆様からのフィードバック

中国新聞趣聞~チャイナ・ゴシップス 中国「仮想通貨資金調達禁止」のインパクト

レビュー

とても参考になった
 

89%

まあ参考になった
 

6%

参考にならなかった
 

4%

ぜひ読むべき
 

83%

読んだほうがよい
 

12%

どちらでもよい
 

3%

いただいたコメント

ご協力いただきありがとうございます。日経BP社は,読者の皆様からの投稿の内容につきまして,その信頼性,適法性などを一切保証いたしません。何らかのトラブルが発生した場合,日経BP社は一切,責任を負いませんので,皆様の自己責任においてご利用願います。

北朝鮮はミサイル付きの水爆、中国は時限装置付きの金融水爆を抱えた状態ですか。
日本企業も今までの投資分は損切りしてでも取り敢えず早期に中国から撤退した方が良さそうですね。
国は元より企業は中国バブルの崩壊をシミュレートして、リスクに対応する準備をする必要がありますね。
また、大きな変化(リスク)の時はこれをチャンスにするタイミングでもある訳ですから、最少の損失だけで済ませる事だけを考えるのでは無く、如何に儲けるか、という発想も必要でしょう。(2017/09/20 10:12)

共産党とそれがコントロールする人民元が信用できないからこそのビットコイン狂騒だと思うのだが、官製の仮想通貨はアリペイのウォレットに入れた人民元と何が違うのか…
新仮想通貨も銀行などを駆使して爆上げさせて見せることで、民間投資を釣り出すのだろうが、それが官製ねずみ講と化して若者が死なないことを願いたいところだ。(2017/09/14 18:56)

最近中国人がコトアルごとに自慢するスマホによる電子決済。東京へ転勤になって先ず
財布を買っただの。日本は先進国なのになぜ紙幣を使うのかとか。中国では屋台の支払い
にもQRコードとスマホでできるとか、路上の物乞いもQRコードで施し金を受けるとか
そんな話を聞いて、ホンマかいな?と中国でのスマホ普及率を疑うと共に

 そのようになったら、ひょっとしてアメリカ映画 ”Enemy of State”のなかのたま
たま事件に巻き込まれた弁護士が銀行口座は封鎖される。クレジットカードは失効。携帯
も使えない。と言う目に遭う場面、NSAの職員がディスプレイを見てキーボードを叩く
だけでそれができてしまう場面を思い出しました。ましてや、相手は中国共産党です。

 いまでも集めたBIGデータを適切に資料公開するとか、民間や研究者の求めに
応じて、データを抽出検索して回答してくれるならば。
既存の経済活動の合理化や効率化に貢献できるでしょうし。あらたにサービスやシステム
を考案して新規起業分野を開拓できるかもしれません。

 しかしながら、基本的には非公開だが、党内の限られたヒトは立場を利用して見ること
やデータを利用することが出来るということになるのでは?

 一般人は付与されたポイントとかマイルを貯めるしかメリットはないのですかねぇ(2017/09/13 23:22)

仮想通貨に限らず、いつ何が取引停止されるかわからない。
それが中国リスク。

膨大な不良債権を帳消しにする施策がいつか行われるはず。
民主主義国家ではない中国は、それを超法規的に行うだろう。
その時、投資回収できない案件や貸し倒れが大量に発生する。(それが中国バブルの崩壊?)

その直接リスクに備えておくことはもちろんのこと、波及して発生する影響も考えておかなくてはならないことを痛感した。(2017/09/13 18:14)

ビジネストレンド

ビジネストレンド一覧

閉じる

日経ビジネスオンライン

広告をスキップ

名言~日経ビジネス語録

お客様が低価格に慣れてきている。

片岡 優 ジェットスター・ジャパン社長