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リチウム高騰!トヨタが7年前に放った“先兵”

ホンダは「全くペイしない」技術に挑戦

2017年2月10日(金)

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 EV(電気自動車)を1台製造して政府から補助金をもらい、その翌日にバッテリーを別のEVに移してまた補助金をもらう――。ある中国電池メーカー関係者は、中国で起こっている“いかさま”についてこう証言した。

 スマートフォンなどのバッテリーに使われる資源である「リチウム」が暴騰している。

 「どうなってんだって感じですよ」。昨年末、日系大手商社の担当者はこう漏らした。昨夏ごろから、リチウムの価格高騰が商社や電池部材メーカーなどの調達担当者の間で話題の中心になった。2015年夏から2016年末までの約1年半で、リチウムの取引価格は3.5倍に跳ね上がった。「既に異常値に突入している。年が明けてからも高止まりが続いている状況だ」。日系電池部材メーカー首脳はこう語る。

米アップルのアイフォーンにも使われているリチウムイオン電池。EVが普及すれば世界需要は何倍にもなる(写真=Bloomberg/GettyImages)

 このまま高騰が続けば、スマホやHV(ハイブリッド車)、パソコンなどリチウムイオンバッテリーを使う身近な商品に影響が出るのは必至だ。影響とは、一義的には価格の上昇、さらにはモノ自体が作れなくなってしまうことを指す。中国が2010年にレアアースの輸出を禁止したことで起こった「レアアースショック」を彷彿とさせる状況だ。

 日経ビジネス2月6日号の特集「元素が買えない 自国優先主義が招く危機」では、地球上に偏在する元素が囲い込まれるリスクを描いた。

 影響が大きいのがEV(電気自動車)の本格普及期を迎える自動車産業だ。日本を代表する自動車メーカーであるトヨタ自動車とホンダのそれぞれの対策を追加取材した。

 まずは、なぜリチウム価格が跳ね上がったのか、カラクリを解説しよう。

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「リチウム高騰!トヨタが7年前に放った“先兵”」の著者

島津 翔

島津 翔(しまづ・しょう)

日経ビジネス記者

2008年東京大学大学院工学系研究科修了、日経BP社に入社。建設系専門誌である日経コンストラクション、日経アーキテクチュアを経て、2014年12月から日経ビジネス記者。担当分野は自動車、自動車部品。

※このプロフィールは、著者が日経ビジネスオンラインに記事を最後に執筆した時点のものです。

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