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マイナンバーは赤字健保を救えるか

高齢者医療の負担、ダラダラIT活用では無理

2015年6月18日(木)

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 実家にいる記者の祖母は90歳となった今もかくしゃくとしている。一人で家事をこなし、毎日散歩に出かける。今はさすがに止めたが数年前まで車の運転もしていた。丈夫な身体に恵まれ、明るい性格で前向きに生活できるのが元気の秘訣なのだろうと思う。

 ただ、祖母が健康なのはそればかりではない。実家に帰省したある日、記者は驚いた。医師からもらった大量の薬を祖母はストックしており、自らの体調に合わせて飲んでいたのだ。クッキーの箱に入った薬の量は明らかに過剰だ。こうした大量の薬と、毎日のように通う様々な病院の医師のおかげで、祖母は健康を維持しているともいえる。

 祖母がいつまでも達者でいることは孫である私にとっては本当にうれしいことだ。ただクッキー箱に収められた明らかに多すぎる薬の代金と、複数の病院に通う際の診察代はどれほどになっているのだろうか。高齢者の医療費は増大しており、その負担により我々のような企業の会社員が加入する健康保険組合(企業健保)は大赤字に苦しんでいる。複雑な思いもよぎった。

大幅赤字に苦しむ健保

 企業健保の財政は悪化の一途を辿っている。健康保険組合連合会の早期集計によれば、2015年度は1384組合のうち、945組合が赤字になる見通し。ちなみに全体では2008年度以来、8期連続の赤字が続く。保険料率を引き上げた組合は2008年から200組合を下回ることはない。積立金の取り崩しでは足りず、毎年料率を引き上げざるを得ない組合も少なくない。一人当たりの年間保険料は15年度に約48万円と2008年度の約38万円から10万円も増える。

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「マイナンバーは赤字健保を救えるか」の著者

飯山 辰之介

飯山 辰之介(いいやま・しんのすけ)

日経ビジネス記者

2008年に日経BP社に入社。日経ビジネス編集部で製造業や流通業などを担当。2013年、日本経済新聞社に出向。証券部でネット、ノンバンク関連企業を担当。2015年4月に日経ビジネスに復帰。

※このプロフィールは、著者が日経ビジネスオンラインに記事を最後に執筆した時点のものです。

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