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マック、現場改革は復調の土台となるか

地区本部制が生む限定メニューやクーポンが続々登場

2015年8月28日(金)

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 「ソフトクリームをください」。東京・秋葉原駅前のマクドナルドで、そう注文すると、こんな答えが返ってきた。「100円のと、200円のタワーサイズ、どちらになさいますか」。

 マクドナルドの一部の店舗では、7月以降、ソフトクリームが渦高く巻かれた「ソフトツイストタワーサイズ」を販売し始めた。従来からある100円メニュー「ソフトツイスト」のビッグサイズだ。

 このメニューを最初に販売したのは、東京スカイツリーに隣接する東京スカイツリータウン・ソラマチ店。「スカイツリーにちなんだ商品を販売できないか」という店長のアイデアが発端だという。

 7月最後の週末に発売したところ、顧客からの反響が大きく、売り上げの増加につながった。週明けに他店にこうした情報を共有すると、このメニューに関心を持つ店が出てきた。そして、他店でも販売する話が持ち上がった。ただし、全店一斉ではなく、顧客層などを考慮して販売効果が出やすい店を選んだ。その結果、8月上旬には東日本の300店弱に拡大。9月からは、東日本以外の地域にも広がって、最終的には1158店で販売する予定だ。

 このように、全店一斉ではなく、店や地域ごとに顧客のニーズを踏まえたサービスや販売する商品を考え、本社に提案する──。そんな動きが、マクドナルドで見られ始めている。

 「信じられないくらいのたくさんのアイデアが積極的に上がってきている」。8月12日の日本マクドナルドホールディングスの中間決算の会見で、下平篤雄副社長兼COO(最高執行責任者)はこう語った。

 提案が次々に生まれてくるのは、今年春から始動した「地区本部制」の成果と言える。地区本部制では、全国を3つの地区に分け、本社の権限を一部委譲して、各地域や店舗での販売促進活動や地域貢献活動を積極的に行い、売上の増加につなげる狙いがある。

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「マック、現場改革は復調の土台となるか」の著者

河野 紀子

河野 紀子(こうの・のりこ)

日経ビジネス記者

日経メディカル、日経ドラッグインフォメーション編集を経て、2014年5月から日経ビジネス記者。流通業界(ドラッグストア、食品、外食など)を中心に取材を行う。

※このプロフィールは、著者が日経ビジネスオンラインに記事を最後に執筆した時点のものです。

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