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小倉監督・原田泳幸氏「解任、全部俺が悪い?」

サムライ経営者にも言い訳は必要

2016年8月29日(月)

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グランパス小倉監督(写真)も、ベネッセ原田・前会長も組織の成績・業績不振の責任を背負い込んだ形。だが、本人だけの責任なのだろうか(写真=Masashi Hara/Getty Images)

 この時期、スポーツ界では監督の電撃解任が相次いでいる。サッカーではJ1下位に沈む名古屋グランパスの小倉隆史監督が事実上の解任となり、プロ野球でも低迷する中日ドラゴンズの谷繁元信監督が退任した。シーズン途中の監督交代は劇薬。低迷するチームの目を覚ますカンフル剤としての狙いがあるはずだが、ビジネスの世界でも経営トップの電撃解任には効果があるのだろうか。

 まずは、電撃解任・退任が明らかになった後の企業のパフォーマンスとして、株価に目を向けてみる。ベネッセホールディングスは5月11日に原田泳幸会長兼社長の退任を発表、その後株価は9%安と同期間の日経平均(0.1%安)を大きく下回る。同日に前田修司会長と伊藤博社長を解職したセコムも6%安に沈む。

カンフル剤効果は限定的

 昨年末に藤森義明社長兼最高経営責任者(CEO)が突如退任したLIXILグループや、遠藤隆雄・会長兼CEOが辞任したルネサスエレクトロニクスの株価も市場平均には届かない。足下の業績を見ても2016年4~6月期の連結決算はベネッセが最終赤字。セコムやルネサスも減益に沈んだ。

 低迷する株価や業績を引き上げようとするカンフル剤効果は少ない。それならばトップの突然解任の負の側面が意識される。決算期の途中では、優秀な経営者を他の企業から引っ張ってくるのは難しいし、事業計画の一貫性は当然失われる。

 高リスク低リターンの電撃トップ解任が無くならないのはなぜだろうか。最近の事例を見る限りは、株主や創業家が「しびれを切らした」というケースが目立つ。その内容を分析するに「混乱型」と「ポスト創業家・長期政権型」の2パターンに分類することが出来る。

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「小倉監督・原田泳幸氏「解任、全部俺が悪い?」」の著者

武田 健太郎

武田 健太郎(たけだ・けんたろう)

日経ビジネス記者

2008年東京大学教育学部卒業、日本経済新聞社に入社。「NIKKEIプラス1」を担当後、証券部で金融マーケットや企業財務を取材。ファイナンシャルプランナーの資格を持つ。

※このプロフィールは、著者が日経ビジネスオンラインに記事を最後に執筆した時点のものです。

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