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次々に閉館!劇場の「2016年問題」

もはや打つ手なし?音楽イベントがピンチ

2015年12月14日(月)

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 「2016年に関しては、いくつかの音楽イベントを諦めざるを得ない状況です。様々なホールに確認しましたが、どこも一杯。なんでこんなに閉館が集中するんですかね…。規模の大小問わず、閉館が相次いでいます」。都内イベント企画会社の幹部は、こう言ってため息をついた。

 首都圏のイベント会場が2016年に相次いで閉館・休館する。改修や建て替えのためだ。会場不足がピークとなることで音楽・演劇関係者は悲鳴を上げ、「劇場・ホール2016年問題」と呼ばれている。

主だった閉館・休館施設をまずは列挙してみよう(収容人数順。休館期間は予定を含む)。

  • さいたまスーパーアリーナ(3万7000人)=2016年2月~5月
  • 横浜アリーナ(1万7000人)=2016年1月~6月
  • 渋谷公会堂(2084人)=2015年10月~2018年度
  • 日比谷公会堂(2074人)=2016年4月~2020年以降
  • 五反田ゆうぽうと(1803人)=2015年9月で閉館
  • 日本青年館(1360人)=2015年4月~2017年夏
  • 青山劇場(1200人)=2015年1月に閉館
  • 津田ホール(490人)=2015年3月に閉館
  • パルコ劇場(458人)=2016年に改修予定
2016年2月から休館する横浜アリーナ(日刊スポーツ/アフロ)

 11月5日、日本芸能実演家団体協議会(芸団協)など10団体が記者会見を開き、会場不足の窮状を訴えた。アーティストのサカナクションの山口一郎氏は、首都圏の会場不足が地方の公演にも影響するとの認識を示した。「地方コンサートはスタッフの帯同や機材運搬が必要になるため、経済的な負担が重い。関東で行われる公演の収益を元にして地方公演をするため、関東のコンサートが不足すると、地方に行けなくなる懸念がある」。

 芸団協によれば、この10年の間に首都圏ではじわじわとホールの閉館が進み、計2万5000席が失われた。さらに2016年には、6万席以上が追加で使用できなくなる。「閉鎖しているのは、需要減少が原因ではない」と芸団協は主張する。

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「次々に閉館!劇場の「2016年問題」」の著者

島津 翔

島津 翔(しまづ・しょう)

日経ビジネス記者

2008年東京大学大学院工学系研究科修了、日経BP社に入社。建設系専門誌である日経コンストラクション、日経アーキテクチュアを経て、2014年12月から日経ビジネス記者。担当分野は自動車、自動車部品。

※このプロフィールは、著者が日経ビジネスオンラインに記事を最後に執筆した時点のものです。

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