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カバー率99.6%! 地図大手ゼンリンの心意気

防災と地図は切っても切れない仲(1)

2017年1月26日(木)

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「地図と言えばゼンリン、ゼンリンといえば地図」と言われるくらい、日本の地図業界のトップを走るゼンリン。「今どき地図なんかは買わずに、Googleで調べるよ」なんて言う人も、GoogleMapの右下を見てほしい、「地図データ (C)Google ZENRIN」の文字が確認できるはずだ。つまり、天下のGoogleだってゼンリンの地図なしではマップサービスを展開することはできない。そして地図と防災は切っても切れない間柄。地図マニアでもある“防災の鬼”渡辺実氏がゼンリンの心臓部に潜入する。

 対応してくれたのはゼンリン 上席執行役員 第一事業本部長の山本勝氏。まずは“防災の鬼”渡辺実氏の第一声。

「ゼンリンさんには大昔から本当に世話になっているんですよ。私は街づくりに携わることが多く、町並みのデザインから地域防災のアドバイザーまでやるので、地図とは切っても切れない生活なんですよ。被災地入りするときも、まずは地元の住宅地図を集めるところから始めます」(渡辺氏)

 去年3月に発生した熊本地震のときは、地元入りはしたものの、地図が手に入らなくて困ったらしい。

「昭文社さんなど、普通の地図も書店の店頭から消えていましたよ」(渡辺氏)

「我々も埼玉県の坂戸にある拠点から熊本の住宅地図をありったけ集めてチャーター便を飛ばして対応しました。最初に被災した益城町は全社に声をかけたのですが、9冊しか集まりませんでした。慌てて増刷しました」(山本氏)

取材に対応してくれたゼンリン 上席執行役員 第一事業本部長の山本勝氏

 ゼンリンは福岡県北九州市に本社を置く地図専門の会社だ。特に全国の住宅の世帯名までが書き込まれた「住宅地図」に関しては他社の追随を許さない。毎日1000人規模のスタッフが全国70カ所の拠点をベースに、地域を歩き情報を集めている。

「不審者と間違われることもたまにあります(笑)」(山本氏)

 こうしてまさに足で集められた地図情報が様々な場面で人々の生活を支えている。ネット地図にしてもGoogleに限らずYahoo!やマイクロソフトの「Bing」などのWeb地図もベースはゼンリン製だ。

「さらに最近では目に見えない地図、つまり車の自動運転をサポートするための地図やドローンの自律飛行をサポートする地図など、人が読む地図ではなく”機械が読む地図”の研究開発が盛んになっています」(山本氏)

 スマホやパソコン上で見ることができる地図も便利だが、紙の地図にはネット上のデータ地図にはない使い勝手の良さと魅力がある。

コメント4件コメント/レビュー

学生時代、ゼンリンで調査のアルバイトをした経験があります。
あれから20年以上経った今の時代でも「足」がキモの仕事なんですね。

夏休み日中外を歩きまわって日焼けで真っ黒になりましたが、社員の方たちが真剣に地図作りに取り組んでいるのを見て、いい加減な調査はできないなと感じたことを思い出しました。
あのバイトもそれなりに社会貢献していたのならちょっと嬉しかったり。

まぁ~実際、バイト調査結果からサンプリングして社員が現地まで赴き調査内容の正確性をチェックしていたのでいい加減なことはできませんでした(笑)(2017/01/26 16:19)

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「カバー率99.6%! 地図大手ゼンリンの心意気」の著者

渡辺 実

渡辺 実(わたなべ・みのる)

防災・危機管理ジャーナリスト

株式会社まちづくり計画研究所代表取締役所長、日本災害情報学会理事、NPO法人日本災害情報サポートネットワーク理事長。国内外の災害現場からジャーナリスティックな提言を行う。

※このプロフィールは、著者が日経ビジネスオンラインに記事を最後に執筆した時点のものです。

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記事のレビュー・コメント

いただいたコメント

学生時代、ゼンリンで調査のアルバイトをした経験があります。
あれから20年以上経った今の時代でも「足」がキモの仕事なんですね。

夏休み日中外を歩きまわって日焼けで真っ黒になりましたが、社員の方たちが真剣に地図作りに取り組んでいるのを見て、いい加減な調査はできないなと感じたことを思い出しました。
あのバイトもそれなりに社会貢献していたのならちょっと嬉しかったり。

まぁ~実際、バイト調査結果からサンプリングして社員が現地まで赴き調査内容の正確性をチェックしていたのでいい加減なことはできませんでした(笑)(2017/01/26 16:19)

災害の被害を想定し、復旧・復興作業も想定して準備するものとして地図も行政がぬかりなくストックしているべきだと感じました。これだけ災害が頻発していても、対処ノウハウ情報が的確に共有されていない事に大きな不安を覚えます。民間企業の努力が大きな後押しになっている事は判り、感謝に堪えませんが、行政が主導してやっておくべき備えが出来ていないだけだと感じてしまいました。島嶼の地図で行政との齟齬と、お茶を濁していますがおそらく侵略に利用されるなどを危惧して地図を開示するなといった横やりが入ったのでしょう。国家機密なら機密なりに防災対策も進めた上で隠せばいいものをと思いました。海外でも重要施設がグーグルマップではぼやかされているものなどあります。地図はダメの一つ覚えではなく運用を工夫する頭を持ちたいものですし、行政が災害対策をもっともっと高度化してほしいと願います。このままでは、日本が災害でびくともしない国になるのには、まだまだ何世紀もかかりそうです。(2017/01/26 10:35)

スマホはともかく、PCのディスプレイやプロジェクター(ならば映す場所も)のサイズ的な限界は、災害地での需要には応えられませんからね。どうしたって紙は要る。
しかし、少し判らなかったのは、既に99.6%はカバーした地図のデータはあるわけですよね。
あとは大判に出力可能なプリンターがあれば必要な部分を印刷するだけで済むのに、わざわざ既製の地図を調達して、継ぎ接ぎして使うことに違和感があります。
災害時に必要であることは明白なのだから、行政との間で有事の際の取り決めをしておけないものなのでしょうか。(2017/01/26 09:13)

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