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最新スマホが販売中止のサムスンに必要なこと

2016年10月13日(木)

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爆発したスマホ(写真:ロイター/アフロ)

 9月21日のコラム「なぜサムスンの最新スマホは爆発したのか?」には大きな反響があった。当日のアクセス件数は1位。上位の方に位置するだろうとは思っていたものの、1位となったのは意外であった。また、コメントは19件いただいたが、受け止められ方はまちまちであると感じた。

 コラムを見たフォロワーの方から「続編を書くべき」とも言われ、「サムスン側が原因について言及したら、それを受けては書くことができる」と約束した。しかし、事故が起きてから2カ月近く経つのに、サムスン側からは原因についていまだに明らかにされていない。

 日本経済新聞ソウル支局の山田健一氏が10月7日の夕刊に、「傷ついたブランドイメージを回避するには、発火原因とされるリチウムイオン電池(LIB)の詳細な事故原因を特定し、明らかにすることも求められる」と記している。事故に対したサムスン電子が全世界250万台のリコールを早期に決断したこと、そして新品に交換する手続きなどは極めて早く、その行動には韓国特有のスピードを感じた。対症療法のスピードについては顧客側の満足度を得ているようだ。

 しかし、サムスンSDIのLIBが原因とされてはいるものの、電池の何が問題を起こしたのか、そしてその対策はどうなのかという肝心の部分については何の説明もないままだ。すなわち、原因療法に関する説明がないということは、今後のサムスンSDIのLIBに対する不信感が続くであろう。原因を明確にすることで、早期の信頼回復が必要である。今回も、この点を追究してみたい。

前回コラムのコメントに対して

 本題に入る前に、前回のコラムを読んでいただいた読者からのコメントにいくつかお答えしたい。まず「タイトルの『なぜ』が明確で無いし、最後のパラグラフではご自身の発言を現経営陣がないがしろにしているのが『原因』と揶揄されていますが、結局、何が原因なのかは明らかにされておりません、よね?」というコメントがあった。このコメントに対しては、少々難しいとしかお答えできない。

 なぜなら、LIBの開発段階から製造段階のどこに原因が潜んでいるか、これは当事者しかわからない。しかし、最終的には経営責任が問われるわけで、とりわけ技術経営の責任は免れない。

 材料設計や開発段階の問題であれば、製造部門では原因を特定できないし、逆に製造段階でのどこかに不具合があったとしても、開発に携わる技術者はわかり得ない。筆者のように現時点で非当事者の立場では、考えられる原因について推論することが最大限できることである。

 前コラムでは、筆者なりに想定される原因と事故を起こした背景などについて分析し記述した。このリコール問題に対して、筆者の考察や推論を超えるだけの記事はまだ見ていない。筆者の場合、2004年から12年までサムスンSDIに在籍し、深く技術経営に携わっていたので、ようやく前回の内容を記述できるまでに行き着いた。

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「最新スマホが販売中止のサムスンに必要なこと」の著者

佐藤 登

佐藤 登(さとう・のぼる)

名古屋大学客員教授

1978年、本田技研工業に入社、車体の腐食防食技術の開発に従事。90年に本田技術研究所の基礎研究部門へ異動、電気自動車用の電池開発部門を築く。2004年、サムスンSDI常務に就任。2013年から現職。

※このプロフィールは、著者が日経ビジネスオンラインに記事を最後に執筆した時点のものです。

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