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VWが受ける逆風、日本が受ける追い風

モノ作りのイノベーションは今後も日本がリード

2015年10月22日(木)

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 10月8日に公開した前回のコラムでは、一連の独フォルクスワーゲン(VW)の事件を踏まえ、クリーンディーゼル車を尻目に、ハイブリッド車(HV)をはじめプラグインハイブリッド車(PHV)、そして電気自動車(EV)へのシフトが進むのではないかと記述した。

 その直後の10月13日、VWの乗用車部門の戦略見直しが報じられた。これまでのディーゼル車に偏重した戦略を改め、PHVとEVに注力するとのこと。正に当事者であるVWが抜本的な見直しをすることとなった。同時に、乗用車部門への投資を年間、1350億円程度削減するとも報じられた。

 筆者にはいささか無理な戦略にも見える。PHVやEVといった車両の電動化は、従来技術とは大きく異なることから、莫大な研究開発投資が必要になるだろう。大幅な投資削減とはいささか矛盾することになる。

 このVWの動きは、今後、他の欧州自動車メーカー勢にも影響を及ぼしそうだ。VWに類似したような戦略見直しを打ち出してくるメーカーが出てくる可能性もあるだろう。そのような動きは、日本の自動車各社が市場シェアを拡大できる大きな弾みとなる可能性がある。車両の電動化技術は日本が先導して磨きをかけてきたもので、その商品競争力はどこにも負けないからだ。

37年振りにホンダの工場に足を踏み入れる

 そのようなVWの不正問題が報じられる中、トヨタ自動車とともに車両の電動化技術をリードするホンダは、最新工場である埼玉製作所寄居工場の視察会を9月29日に開催した。これは本田技術研究所のOBを対象にした視察会であり、筆者も視察の機会を得た。希望者が多く2.5倍の抽選だったという。

 2013年7月から稼働している寄居工場に対して視察の人気度は高く、学校や団体からの申し込みが多いと聞く。何故ならば、国内では最後の大型投資工場ではないかと言われるほど規模が大きく、しかも最新鋭の自動化ラインが構築されているからだ。

 1978年、筆者はホンダに入社した。最初の1年間は現場実習ということで、研究所実習を除いた7カ月半は、製作所での工場実習を課せられた。本年までホンダの社長を務めた伊東孝紳氏も同じ実習を同時期に経験した。

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「VWが受ける逆風、日本が受ける追い風」の著者

佐藤 登

佐藤 登(さとう・のぼる)

名古屋大学客員教授

1978年、本田技研工業に入社、車体の腐食防食技術の開発に従事。90年に本田技術研究所の基礎研究部門へ異動、電気自動車用の電池開発部門を築く。2004年、サムスンSDI常務に就任。2013年から現職。

※このプロフィールは、著者が日経ビジネスオンラインに記事を最後に執筆した時点のものです。

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