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アパレル企業は「潰れないと変われないのか」

クールジャパン機構の太田伸之社長が吠えた

2017年6月14日(水)

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アパレル不振の真因を突き止めた『誰がアパレルを殺すのか』
アパレル業界がかつてない不振にあえいでいる。大手アパレル4社の売上高は激減。店舗の閉鎖やブランドの撤退も相次いでいる。アパレル業界と歩みをともにしてきた百貨店業界も、店舗閉鎖が続き、「洋服が売れない」事態は深刻さを増している。

なぜ突如、業界は不振に見舞われたのか。「日経ビジネス」の記者が、アパレル産業を構成するサプライチェーンのすべてをくまなく取材した書籍『誰がアパレルを殺すのか』が今年5月、発売された。

業界を代表するアパレル企業や百貨店の経営者から、アパレル各社の不良在庫を買い取る在庫処分業者、売り場に立つ販売員など、幅広い関係者への取材を通して、不振の原因を探った。この1冊を読めば、アパレル産業の「今」と「未来」が鮮明に見えるはずだ。関連記事を随時連載していきます。

 国内の大手アパレル(衣料品)企業が弱体化したのは必然だ――。クールジャパン機構の太田伸之社長は憤る。現職に就く前は、イッセイミヤケの社長や松屋の常務執行役員を歴任しており、アパレル業界では著名な論客だ。日本のアパレル産業復活のカギは「原材料の適正利用」にあるとし、輸入頼みのコスト低減に警鐘を鳴らす。

 太田氏は1977年に大学を卒業後、フリーランスジャーナリストとして渡米。繊研新聞の特約通信員や米高級衣料品店バーニーズ・ニューヨークの本店でコーディネーターも務めるなど、日米のファッション分野の橋渡し役を務めてきた。

 日本に戻ってからは百貨店の松屋に入社し、顧問として銀座店の大規模リニューアルなどを手がけた。2000年から2010年までのおよそ10年間、イッセイミヤケの社長を務め、2011年に松屋の常務執行役員・MD戦略室長として百貨店業界に復帰。アパレル企業と百貨店、双方の視点から、業界を洞察してきた。苦境にあるアパレル業界を再生するには何が必要なのか。太田氏に聞いた。

クールジャパン機構の社長を務める太田伸之氏(撮影:的野 弘路、以下同)

――アパレル大手4社、百貨店も、苦戦が続いています。

太田伸之氏(以下、太田):尻に火が付いてないんですよ。まだ国内で「食える」と思っているからでしょうね。ぬるま湯につかっている状態なんです。百貨店の売り場も、リニューアルをしても、単に売り場面積広げただけという店がゴロゴロあります。中身は何も変わっていいない。

これだけ業界不振が叫ばれているのに、いまだに危機感がないということでしょうか。

太田:何をやるべきかという答えは出ているはずなのに、やらない。もう会社を一度潰した方が早いんじゃないかと思う企業もあるくらいです。

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「アパレル企業は「潰れないと変われないのか」」の著者

染原 睦美

染原 睦美(そめはら・むつみ)

日経ビジネス記者

日経パソコン、日経ウーマンオンラインを経て、2013年4月から日経ビジネス記者。IT担当などを経て、日用品・化粧品担当。趣味は洗濯、昼酒、ピクニック。

※このプロフィールは、著者が日経ビジネスオンラインに記事を最後に執筆した時点のものです。

杉原 淳一

杉原 淳一(すぎはら・じゅんいち)

日経ビジネス記者

2005年、日本経済新聞社に入社し、大阪経済部に配属。2009年に東京に異動し、経済部で銀行や農林水産省、財務省、金融庁などを担当。2015年4月から日経ビジネスで金融機関を中心に取材している。

※このプロフィールは、著者が日経ビジネスオンラインに記事を最後に執筆した時点のものです。

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