マイクロソフト、LinuxやiOS/Androidと連携強化

 米マイクロソフトがLinuxやiOS、Androidへの傾注を強めている。5月9日から11日まで米シアトルで開催した開発者会議「Microsoft Build 2017」で、同社の姿勢が鮮明となった。

 Build 2017で同社は新しいエッジデバイスやWindows 10の次期大型アップデートを発表したが、いずれの目玉もWindows以外のOSへの対応だった()。

表●Microsoft Build 2017での主な発表内容
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 同社のサティア・ナデラCEO(最高経営責任者)はBuild 2017の基調講演で「インテリジェントクラウド」と「インテリジェントエッジ」の二つが、これからは重要になると強調した(写真)。

写真●基調講演に登壇したサティア・ナデラCEO
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 機械学習ベースのAI(人工知能)を活用する企業が近年急増しているが、画像や動画といった大容量のデータを全てクラウドにアップロードして、学習や認識の処理をクラウドだけで実行するのはネットワークの帯域の制約から難しい。

 そのためクラウドに加えてインターネットのエッジ(端)、つまりユーザー企業のオンプレミスやモバイルネットワークがつながった屋外などで高度な処理ができるインテリジェントなエッジデバイスが必要になるというのがナデラCEOの主張だ。

Windowsの名前は使わず

 そこでナデラCEOはBuild 2017で、クラウドサービスであるMicrosoft Azureが備える機能などのサブセット(機能限定版)が動作するエッジデバイス、「Azure IoT Edge」を発表した。Azure IoT Edgeは小型コンピュータの「Raspberry Pi」より非力で、メモリーを128メガバイトしか搭載しないようなデバイスであっても、Azureの機械学習機能の「Azure Machine Learning」やデータ分析機能の「Azure Stream Analytics」、イベント駆動型コード実行機能の「Azure Functions」などのサブセットが稼働できる仕組みだ。

 Azure IoT EdgeがWindowsではなくAzureの名前を冠するのは、WindowsのほかLinuxにも対応するからだ。つまりLinuxを搭載したエッジデバイスでもAzureのサブセットが利用できる。マイクロソフトは2012年にAzureでLinuxを利用可能にした後、2014年にサービスの名称をWindows AzureからMicrosoft Azureに変更した。いよいよエッジの側でもWindowsの名称を使わなくなった。

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著者プロフィール

中田 敦

中田 敦

シリコンバレー支局

1998年慶應義塾大学商学部卒業、同年日経BP社に入社。ITproや日経コンピュータを経て、2015年5月からパロアルトに開設したシリコンバレー支局を拠点に、シリコンバレーの最新事情を取材中。

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